こんにちは、登録販売者転職のアポプラス登販ナビライターチームです。

「ドラッグストアの店長って、責任が重いわりに給料が見合わないんじゃない？」
「店長になれば、年収500万円や600万円を目指せるの？」

ドラッグストアでのキャリアアップを考えるとき、このように不安や疑問を感じる方も多いはず。詳しくは本文で解説いたしますが、厚生労働省のデータによると登録販売者全体の平均年収は約369.4万円です。これだけ見ると「少し物足りないかも」と感じるかもしれません。

しかし、店長職として店舗のマネジメントを任されるようになると話は別です。一般社員の平均を大きく上回り、年収450万〜550万円、実力や企業次第ではそれ以上の高水準を目指すことが一般的になります。

とはいえ、ただ漫然と働いているだけでは給料は上がりません。「勤務エリア」や「企業の規模」、そして「賞与や手当の仕組み」を正しく理解し、戦略的に動くことが重要です。

そこでこの記事では、ドラッグストア店長の給与の内訳から、年収に差がつく決定的な要素、そして確実に年収を上げるための具体的なアクションまでを丁寧に解説いたします。この記事を読み終えるころには、あなたが目指すべき年収と、そのために踏み出すべき次の一歩が明確に見えてくるはずです。

※上記に当てはまる方は、特に「ドラッグストア店長の年収に影響する要素」「ドラッグストア店長が年収を上げる方法」の章を中心に読み進めてみてください。

目次

• ・ドラッグストア店長の平均年収は？一般社員との給与差とリアルな相場感
• ・【業種・エリア別】ドラッグストアで正社員として働く平均年収
• ・ドラッグストア店長の給料の内訳｜基本給・賞与・手当で年収が決まる
• ・同じ店長でも年収が変わる4つの要素｜規模・エリア・経験・個人の実力
• ・ドラッグストア店長が評価される2つのポイント｜売上だけではない「見られているところ」
• ・ドラッグストア店長が年収を上げる4つの具体策
• ・ドラッグストア店長の年収Q&A｜将来性・高年収企業・働き方
• ・まとめ｜アポプラス登販ナビで転職し年収アップ！

ドラッグストア店長の平均年収は？一般社員との給与差とリアルな相場感

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」のデータによると、「医薬品販売/登録販売者」の平均年収は約369.4万円です。 これは一般社員や店長候補なども含めた登録販売者全体の平均値ですが、店長として店舗のマネジメントを任されるようになると、これよりも高い水準を目指すことが一般的です。

詳しくは以下の通りです。

• 平均年収： 369.4万円
• 平均年齢： 42.7歳
• 一般労働者（フルタイム）の時給換算： 1,811円
• 短時間労働者（パート）の時給： 1,181円
• ハローワーク求人賃金（月額）： 21.7万円

パートタイムで働く場合も、時給1,181円と比較的高い水準にあることがわかります。

登録販売者の仕事は、医薬品の販売だけでなく、品出しや在庫管理、レジ対応など多岐にわたります。 特に経験を積んで店長やマネージャーになると、シフト管理や売上管理などの「管理業務」が加わります。責任が重くなる分、前述の平均年収（369.4万円）に加え、役職手当や資格手当によって年収が上乗せされる構造となっています。

これらのデータは、「自分の将来像を考えるための基準」として読むことがおすすめです。今の自分が平均年収付近にいるのか、それとも店長・管理職として次のステージを目指せる位置にいるのかを考えることで、今後取るべき行動が見えやすくなるでしょう。

【業種・エリア別】ドラッグストアで正社員として働く平均年収

ドラッグストアの店長は、ほとんどの場合「正社員として現場経験を積んだ先」に就くポジションです。そのため、店長の年収を考えるうえでは、まず正社員として働いた場合の年収水準を把握しておくことが大切です。

ここでは業種別・エリア別の一般的な年収相場をまとめていますので、自分の希望条件を意識しながら読み進めてください。

業種別

ドラッグストア以外にも、コンビニエンスストアやスーパーなどで医薬品販売のニーズが高まっています。登録販売者全体の平均年収（369.4万円）を基準としつつ、業態ごとの一般的な相場（目安）は以下の通りです。

【業態別登録販売者（正社員）の平均年収】

店舗業態	平均年収※
ドラッグストア	264～500万円
コンビニ	240～500万円
調剤薬局	300～500万円
スーパー・ホームセンター	315～430万円※2
平均年収	約381万円

※ページ最下部の注目キーワードにてそれぞれをクリックし、表示された求人を10個集計および平均化した年収です

エリア別

年収は居住地域や勤務地域によっても変化があります。

【エリア別登録販売者（正社員）の平均年収】

エリア	平均年収※
東京都	300万円～500万円
宮城県	260万円～445万円
静岡県	330万円～480万円
愛知県	300万円～480万円
大阪府	300万円～500万円
広島県	300万円～400万円
福岡県	264万円～480万円

どの地域も、求人企業の規模・店舗の売上・生活コスト・人手の状況などが収入に影響しています。

ドラッグストア店長の給料の内訳｜基本給・賞与・手当で年収が決まる

ドラッグストア店長の年収は、「月々の基本給」だけで決まるわけではありません。そこに「賞与（ボーナス）」や、店長ならではの「各種手当」が加わることで、最終的な年収が決まります。

求人票の月給だけを見て判断するのではなく、これら3つの要素をトータルで把握することが大切です。それぞれの内訳について解説します。

基本給：25万～40万円

多くのドラッグストアにおいて、店長の基本給（月給）は25万円～40万円の範囲が一般的です。 金額の幅が大きい理由は、「店舗の規模」や「経験年数」によって異なるためです。

例えば、新任店長や小規模店舗の場合は25万円前後からのスタートとなりますが、売上規模の大きい大型店を任されたり、長年の実績を積んだりすることで、基本給は段階的に上がっていきます。つまり、同じ「店長」という肩書きでも、どのような店舗を任されているかによって、ベースとなる月給には大きな差があるのが実情です。

賞与・ボーナス：2～4ヶ月分程度

一般的に、夏と冬の年2回支給され、年間で基本給の2〜4ヶ月分が目安となります。 店長のボーナスにおいて重要なのは、「店舗の業績」が直結する点です。

単に勤続年数で決まるのではなく、「売上目標を達成できたか」「適切な店舗運営ができているか」といった実績が評価対象となります。成果を出せば、標準額に加えてインセンティブや特別賞与が支給されることもあり、年収を大きく引き上げるチャンスです。

各種手当

基本給や賞与とは別に、毎月の収入を底上げするのが「手当」です。企業によって名称や金額は異なりますが、代表的なものは以下の通りです。

• 役職手当
• 時間外手当
• 福利厚生に関する手当

例えば、役職手当は店長という責任あるポジションに対して支払われるもので、月額2万〜5万円程度が相場です。また、店長職は業務範囲が広く、残業や休日出勤が発生しがちです。その分の残業代が、収入の大きな部分を占めることがあります。

同じ店長でも年収が変わる4つの要素｜規模・エリア・経験・個人の実力

ドラッグストアの店長の年収は、一律ではありません。たとえ同じ「店長」という肩書きであっても、経験年数や勤務地、企業の規模、そして個人の実力によって数百万円の差が生じることも珍しくありません。 どのような要素が収入アップにつながるのか、主な4つのポイントを解説します。

経験年数

店長になりたての年収は、300万円台後半程度のレンジからスタートするのが一般的です。 しかし、店舗運営を続け、「安定した売上の確保」や「スタッフの離職防止」などの実績を作ると、昇給・昇格のチャンスが巡ってきます。

特に評価されやすいのが、立地や客層の異なる複数の店舗を経験した店長です。「どんな店舗でも成果を出せる」と判断されれば、エリアマネージャー候補として優遇され、基本給や役職手当が大きくアップする傾向にあります。

勤務エリア

働く地域も年収に直結します。 特に関東や関西などの都市部では、物価や家賃が高いだけでなく、人手不足による採用難易度が高いため、企業側も給与水準を高めに設定する傾向があります。

一方で地方や郊外は、都市部に比べると、給与設定が控えめになる場合が多いです。ただし、地方は競合店が少なく売上が安定しやすいケースや、生活コストが安く済むメリットもあるため、単なる額面だけでなく「生活のゆとり」も含めて考えることが大切です。

勤務先の規模

勤務先が「全国展開の大手チェーン」か「地域密着の中小規模店」かによっても差が出ます。 大手チェーンは資金力があり、評価制度や福利厚生、インセンティブの仕組みが整っているため、店長の年収が「600万円超」などの高水準に達しやすいのが特徴です。

一方、中小規模のドラッグストアは、大手ほどの高年収は難しい場合もありますが、その分「転勤がない」「店舗ごとの裁量が大きい」といった働きやすさが魅力となるケースがあります。「高収入」を目指すか、「働き方」を重視するかで選び方が変わります。

個人の能力

ドラッグストア業界では、個人のパフォーマンスが賞与やインセンティブに直結します。 単に店を開けているだけでなく、「売上目標を達成した」「不振店を立て直した」といった目に見える成果を出せる店長は高く評価されます。

また、数字だけでなく「スタッフを育成し、安定したチームを作れるか」も重要な評価ポイントです。人を育てられる店長は会社からの信頼が厚く、上位職への昇進スピードも早まるため、結果として年収の上振れにつながります。

重要なのは、「自分の能力をどこで活かすか」という視点です。年収を最優先したい人は、都市部や繁華街エリアが有利です。一方で、生活コストや働きやすさも含めたトータルのゆとりを重視したい人は、地方や郊外の店舗も比較対象に入れてみましょう。

ドラッグストア店長が評価される2つのポイント｜売上だけではない「見られているところ」

店長の評価は、単に「売上が良ければ満点」という単純なものではありません。 もちろん数字は重要ですが、その数字を達成するための「仕組みづくり」や「チーム運営」、そして「経営者としての視点」が総合的に評価されます。

店舗の売上

最も分かりやすい評価指標は、やはり「売上」です。 「前年比」や「予算達成率」がベースになりますが、売上の中身（質）も厳しく見られます。 単に総売上が高くても、スタッフを長時間働かせすぎていたり、利益の薄い商品ばかり売っていたりしては評価されません。

重視される指標（KPI）の例は以下のとおりです。

• 人時売上高：スタッフ1時間あたり、いくら売り上げたか
• 推奨品販売比率：利益率の高い自社推奨品（PBなど）がどれだけ売れたか
• 客単価・買上点数：お客様一人あたりがどれだけ購入したか

スタッフと目標を共有し、チーム全員で効率よく数字を作る店長が高い評価を得られます。

マネジメント能力

売上と同じくらい重要視されるのが「マネジメント能力」です。 大きく分けて「人（チーム）のマネジメント」と「数値（経営）のマネジメント」の2つがあります。

チームのマネジメントでは、一方的に命令するのではなく、スタッフ一人ひとりの意見を聞き、主体的に動けるよう促す姿勢が求められます。「店長がいなくてもスタッフだけで店が回る」状態を作れるリーダーは、チームの満足度も高く、結果として長期的な業績向上につながるため高く評価されます。

数値のマネジメントは、売上だけでなく、「利益率」「在庫回転率」「経費コントロール」といった経営指標を見る力です。無駄な在庫を抱えていないか、シフトに無駄はないかなど、店舗を一つの「会社」と見立てて経営できる店長は、現場責任者の枠を超えて信頼されます。

ドラッグストア店長が年収を上げる4つの具体策

ドラッグストアの店長として年収を上げたいのであれば、具体的な行動が必要です。ここではドラッグストア店長が年収を上げる4つの方法について解説します。

日々の運営スキルやマネジメント力を磨く

まずは、今の店舗で確実に成果を出すことが基本です。 売上や利益を伸ばせる店長は、企業からの評価が高く、昇給やボーナス、インセンティブの対象になりやすくなります。以下の2点を意識して行動しましょう。

• 数値成果：推奨品の販売比率を上げる、在庫ロスを減らす
• 組織成果：スタッフを育成し、接客品質や定着率（離職防止）を改善する

また、「登録販売者」などの必須資格はもちろん、さらに上位の社内資格や管理職要件を満たしておくことで、昇進の優先順位が上がりやすくなります。自ら動き、数字と組織の両面で実績を作ることが第一歩です。

規模が大きい店舗へ異動する

年収を上げる近道の一つは、売上規模が大きい店舗や、駅前・都市部の繁盛店へ異動することです。 大型店は売上予算もスタッフ数も多いため、店長に求められるマネジメント能力が高くなります。企業側も、こうした「難易度の高い店舗」を任せられる店長には、それに見合った手当や評価を用意する傾向があります。

ただし、希望すれば誰でも行けるわけではありません。「今の店でしっかり実績を出している」という信頼があって初めて、チャンスが巡ってきます。

年収アップを本気で狙うのであれば、まずは今の店舗で成果を出し、大型店を任されるレベルの人材になることが重要です。そのうえで、評価面談の場で「将来的には規模の大きい店舗で挑戦したい」という意思を明確に伝えておくと、チャンスが回ってきやすくなります。

社内でステップアップを目指す

店長の次のキャリアとして、複数店舗を統括する「エリアマネージャー（SV）」や、本社の幹部職を目指すルートです。 一店舗の管理から、エリア全体の経営判断へと責任範囲が広がるため、役職手当や基本給が大幅にアップするケースがほとんどです。

このポジションに就くには、現場での実績に加え、「データ分析力」「部下の育成力」「経営的な視点」が求められます。日頃から視座を高く持ち、上司にキャリアアップの意欲を伝えておくことが大切です。

理想の働き方を目指せる企業で働く

今の会社で昇給の限界を感じる場合は、働く環境を変えるのも有効な選択肢です。 一般的に、全国展開している大手チェーンは資金力があり、役職手当やインセンティブ、昇進制度が整っているため、年収水準が高くなる傾向にあります。

もちろん、中小規模の店舗には「転勤がない」「地域密着で働ける」という別の魅力があります。単に金額だけでなく、「評価制度の透明性」や「残業の実態」、「将来のキャリアパス」などを総合的に比較し、自分のライフプランに合った企業を選ぶことが重要です。

大切なのは、自分が何を最優先したいのかを明確にすることです。年収アップを最優先するのであれば、大手チェーンを軸に、昇進スピードや評価制度を重視して求人を比較するとよいでしょう。一方で、転勤なしやワークライフバランスを重視するのであれば、中小企業や地元密着型の店舗を中心に検討するのがおすすめです。

ドラッグストア店長の年収Q&A｜将来性・高年収企業・働き方

ドラッグストアの店長職を検討する際、「将来性はあるのか？」「激務で休めないのではないか？」といった不安を感じる方は少なくありません。 責任と収入のバランス、そして労働環境の実態について、よくある3つの疑問にお答えします。

ドラッグストア店長の年収の将来性は？

業界全体が成長傾向にあり、将来性は「安定」と言えるでしょう。高齢化社会などを背景に、ドラッグストアの需要は拡大し続けています。それに伴い、店長や登録販売者のニーズも安定しており、将来的にも仕事がなくなるリスクは比較的低いと考えられます。

年収に関しては、実力次第で600万円以上を目指すことも十分に可能です。典型的なのは、まず正社員として現場経験を積み、売上や人材育成で評価されて店長に昇格し、その後、売上規模の大きい店舗へ異動していくケースです。もちろん、店舗の売上規模や地域によって上限はありますが、売上アップや店舗運営で実績を残せば、ボーナスや手当でしっかり還元される仕組みを持つ企業が多く、堅実なキャリアアップが見込めます。

たとえば、都市部や駅前など売上規模の大きい店舗を任され、継続的に売上目標を達成している店長の場合、年収が大きく伸びることがあります。また、不振店舗の立て直しや複数店舗の統括といった難易度の高い役割を担うことで、評価が一段階引き上げられ、600万円を超えることもあるでしょう。

年収アップしやすい企業・店舗の特徴は？

「都市部の大型店」や「大手チェーン」が狙い目です。大型店は集客力が高く利益も大きいため、店長への報酬も高めに設定されがちです。大手チェーンは昇給制度や福利厚生、インセンティブが整っており、安定して高収入を得やすい環境です。

逆に、地方の小規模店や客数が少ない店舗では、売上の天井が低く、報酬も伸び悩む傾向があります。転職の際は「立地」と「企業の規模」をよく見極めることが、年収アップへの近道です。

ドラッグストア店長のワークライフバランスは？

かつては「店長＝激務」というイメージもありましたが、近年は業界全体で「残業削減」や「休み方改革」が進んでおり、労働環境は改善されつつあります。

ただし、土日祝日や特売日などの繁忙期に忙しくなるのは避けられません。特に注意したいのが「人手不足の店舗」です。スタッフが足りないと、穴埋めのために店長が長時間労働や休日出勤をせざるを得ないケースがあります。

特に人手不足の店舗では、スタッフが定着しないと、長時間労働や休日出勤が常態化しやすくなります。売上や数字だけでなく、人の問題に振り回されてしまい、「マネジメントより現場作業に追われる」というのもよくある話です。一方で、スタッフ育成が進み、シフトが安定している店舗では、店長自身の働き方も大きく改善されます。

まとめ｜アポプラス登販ナビで転職し年収アップ！

ドラッグストアの店長は、高齢化やセルフメディケーションの浸透を背景に、将来にわたって安定した需要が見込める職種です。 記事で解説したとおり、店長の平均年収は450万〜550万円程度が一般的ですが、勤務する「エリア」「企業規模」、そして「個人のマネジメント能力」次第では、600万円以上の高収入も十分に目指せます。

年収を上げるためには、日々の業務で実績を積むことはもちろんですが、「評価制度が整った大手チェーン」や「売上規模の大きい店舗」など、努力が正当に還元される環境に身を置くことが何よりの近道です。もし現在の職場で「給与が頭打ちになっている」「激務で将来が見えない」と感じているなら、働く環境を見直すタイミングかもしれません。

もしも登録販売者にて転職を考えているのであれば、ぜひアポプラス登販ナビをご利用ください。アポプラス登販ナビであれば求人数が現在20,000件を超えており、細かい条件のもと求人検索をかけることができます。さらに、業界に詳しい専任コンサルタントによる転職サポートも受けられるため、初めての転職でも安心して進められます。

実際にアポプラス登販ナビを利用して転職し、年収アップや働き方改善を実現した登録販売者の声も掲載しています。「どんな人がどのように転職しているのか」を具体的に知りたい方は、ぜひこちらも参考にしてみてください。

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