こんにちは、登録販売者転職のアポプラス登販ナビライターチームです。

新型コロナウイルスの流行は、登録販売者の転職市場動向にどのような影響を与えたのでしょう。求人ニーズや求められる経験・スキルの変化を踏まえ、これからの転職市場や転職活動の進め方について、各エリア在住の登録販売者専任コンサルタントの目線でご紹介します。

コロナ禍がもたらした登録販売者の転職市場への影響

新型コロナウイルスの流行は、登録販売者の転職市場に大きな影響をもたらしました。新規出店計画の一時見直しや、先行き不安により転職を考える人が減り、離職者が出ないため求人採用の動きも緩やかに。市場全体が、売り手から買い手へと移行しています。

ただ、影響は二極化しており、店舗の立地や扱う商材によって、店舗の業績も異なります。コロナ禍で売上を伸ばしているのは、郊外型のドラッグストア。巣ごもり需要により、家の近所での買い物行動が増え、ホームセンターやスーパーも売上は堅調です。

一方、駅前型店舗で医薬品・化粧品をメインに扱ってきた店舗や、インバウンド向けの免税商品を扱ってきた店舗は苦戦を強いられています。生鮮食品を多く扱う郊外型店舗を出店してきたドラッグストアは、コロナ禍でも引き続き新規出店を広げており、登録販売者の求人ニーズも出ています。

東海・北陸エリアの担当コンサルタントは、「地元に本社を置く企業は、ほぼ郊外型店舗展開を進めているので、新規出店も計画通り。求人ニーズにも大きな変化は見られない」と話します。食品のほかにマスクや消毒液など感染対策商品の需要は高く、ドラッグストア業界は、Withコロナ時代においても、不況に強い業績好調業界だといえるでしょう。

今、転職市場で求められている登録販売者とは

現職に留まる登録販売者が増えている一方、業界をまたいだ人材流動化も起こっています。飲食やアパレルなどコロナの影響が大きい業界から、ドラッグストアやスーパーでの接客・販売職を求めて転職する層が増えているためです。20代の登録販売者の資格取得を目指す人も広がっています。一般スタッフ候補の転職者が増えたため、正社員で実務経験がある登録販売者の地位は確立したとも考えられます。

静岡エリア担当コンサルタントは、「パートやアルバイトなど非常勤の採用枠は、実務未経験者の応募も多い。正社員で実務経験があり、店長として人材マネジメントを経験してきた人は、即戦力として高いニーズがある。」と話します。

ただ、東京や神奈川、大阪、福岡など駅前店舗、インバウンド向け店舗を多く展開しているエリアを中心に、内定獲得競争は激化。求人ニーズが減っているため、採用基準もシビアになっています。たとえ前職で店長経験があっても、企業特性や店舗規模によって、店長に求められる業務はさまざま。どのような実績を残してきたかが大事になるので、面接でも詳細まで聞かれるケースが増えています。

企業側は、入社後3カ月で店長を任せられるような即戦力人材を求めているのです。また、企業によっては、本社主導型か店舗主導型かで店長の働き方が大きく異なります。「＊＊社の店長スタイルは、当社には合わないだろう」と採用見送りになるケースも少なくありません。転職先企業の働き方が自分の得意とするスタイルと合っているのか見極めも大切になっています。

Withコロナ時代の転職活動はどう変わっているか

オンライン面接が大半を占め、時間や距離の制約がなく選考を受けやすい環境になっています。オンラインでは、表情や立ち居振る舞いなど、ノンバーバルな情報が伝わりにくい上、より明確な言語化が必要になります。

店長経験をアピールする際は、「〇年の店長経験があり、敷地面積〇〇程度のファミリー向け大型店舗で、＊＊人のスタッフのマネジメントを担当しました」「月間売上△△円を達成するために、具体的に～～のような取り組みを実践し、目標金額を〇月連続で達成。全国〇位の成績をとりました」など、具体的な数字や行動実績まで、詳細に伝える必要があるでしょう。

面接対策では、オンライン画面上で自分がどう見えているのか、自分の言葉がどう伝わっているのかもチェックするなど、より丁寧な準備が大切です。転職の難易度が高まっているからこそ、転職コンサルタントのサポートにも価値が増しています。これまでの経験をコンサルタントに深堀りされることで自分の強みに気づき、企業風土の違いを教えてもらうことで、自分と企業との接点をどう伝えるかが見えてくるかもしれません。

業界動向をよく知る登録販売者専任コンサルタントであれば、「今は現職に留まった方がいい」などの客観的なアドバイスももらえるでしょう。自分の市場価値を知り、今後のキャリアの選択肢には何があるのかを見つめる。その意味で、転職コンサルタントを活用するのも一つの方法です。

今後の転職市場動向と、候補者へのアドバイス

ドラッグストアやスーパー、ホームセンター、コンビニエンスストアなどの小売業は、不況に強いといわれてきました。これからのWithコロナ時代においても、小売業は堅実に伸びていくでしょう。登録販売者は、接客・販売スキルのある専門資格保有者として市場ニーズは担保されていきます。ただ、今後は食料品取り扱いを強化する郊外型店舗が増えていくことが予想され、「登録販売者＝医薬品をメインで扱う」という働き方は変容していくでしょう。

これからの登録販売者には、地域のかかりつけドラッグストアとして介護知識をつけていったり、ペット需要の高まりに合わせてペット商材の知識をつけていったりといった商品知識も必要になるでしょう。

ドラッグストアに求められるのは、医薬品から介護・ベビー用品、コスメ、食料品まで、日用品を1店舗で完結できるようなワンストップショッピング。全領域で活躍できる登録販売者が価値を発揮していくと考えられます。また、ヘルスケア商品のインターネット通販企業でも登録販売者のニーズがあり、働く場所や業務の幅は多様化しています。

ほかの登録販売者にはない付加価値をいかに高めるのか。自ら売上の改善提案を行い自発的に行動するなど、どんな環境でも生かせるスキルや経験を重ねていくことが大切です。