業界コラム業界トピックス公開日：2026.09.16

ドラッグストアの離職率は高い？登録販売者が知るべき業界の数字

ドラッグストアは求人が多く、登録販売者の資格を活かせる代表的な職場です。一方、転職を考えるなかで「離職率は高いのか」「きつくて辞める人が多いのではないか」と不安になる方も多いのではないでしょうか。

ただし、ドラッグストアの離職率は、業界全体の数字だけでは判断できません。というのも、正社員とパートでは離職率が異なり、同じ企業でも店舗の人員体制、シフトの運用、残業時間、教育制度によって働きやすさは変わります。

本記事では、厚生労働省のデータをもとにドラッグストア業界の離職率を確認し、離職につながりやすい理由や転職時の失敗パターン、働き方改革の実態、長く働ける企業・店舗の見極め方を解説します。ドラッグストアへの転職を検討している方は、数字や口コミだけで判断せず、自分に合う職場を選ぶための参考にしてください。

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【この記事からわかること】

厚生労働省のデータからドラッグストア業界の離職率を把握でき、正社員とパートの違いを踏まえて数字を正しく判断できる
シフト勤務、業務範囲、人員体制、給与・評価など、離職につながりやすい要因がわかり、転職時に同じ失敗を避けるための確認項目が明確になる
残業時間、有給取得率、定着率、店舗の人員体制、教育制度などを比較でき、長く働けるドラッグストア企業・店舗を見極めやすくなる

●ドラッグストアの離職率は高い？登録販売者が知るべき業界の数字
●ドラッグストアで離職が起こりやすい4つの理由と転職前のチェックポイント
●ドラッグストア転職で離職につながりやすい失敗パターンと対策
●登録販売者がドラッグストアで長く続く人・続かない人の特徴
- ・ドラッグストアで続く人
- ・ドラッグストアで続かない人
●ドラッグストア業界の働き方改革と、ホワイト企業を見極めるためのポイント
●離職率が低いホワイトなドラッグストア企業・店舗の見極め方
●ドラッグストアの離職率と働きやすさに関するよくある質問
●まとめ｜ドラッグストアの離職率だけに惑わされず、自分に合う職場を選ぼう

ドラッグストアの離職率は高い？登録販売者が知るべき業界の数字

「ドラッグストアは離職率が高い」というイメージだけで判断してしまう前に、まずは客観的な数字を確認しておきましょう。結論からいうと、ドラッグストア単体の離職率を示す公的なデータは確認しにくいため、ドラッグストアを含む「卸売業、小売業」の統計を目安として見ていく必要があります。

厚生労働省の令和6年雇用動向調査によると、全産業（産業計）の離職率が14.2％であるのに対し、卸売業・小売業の離職率は15.1％でした。全体平均よりはやや高いものの、極端に高いわけではありません。ここからは、この数字の読み方を順番に解説します。

ドラッグストア単体の離職率は公的統計では見えにくい

厚生労働省の雇用動向調査は産業別の離職率を公表していますが、「ドラッグストア」という単独の区分はなく、主に「卸売業、小売業」という大きな分類の中で扱われます。厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagでも、医薬品販売/登録販売者は卸売業・小売業に属する職業として整理されているため、本記事ではこの区分を業界感をつかむ目安として使います。

ただし、一口にドラッグストアといっても、大型店、調剤併設店、食品や日用品の比重が大きい店舗、医薬品相談が多い店舗などさまざまで、離職率は会社や店舗ごとに大きく異なります。また、薬剤師向けにドラッグストアの離職傾向を紹介する記事もありますが、薬剤師職の情報であり、登録販売者や一般スタッフを含む全体の実態とは分けて考える必要があります。公的データで大枠をつかみ、個別企業の情報で確認するという二段構えで見ていきましょう。

参考：厚生労働省｜医薬品販売/登録販売者 - 職業詳細｜job tag

卸売業、小売業の離職率は15.1％で、全体平均よりやや高い

令和6年雇用動向調査によると、産業計の離職率が14.2％であるのに対し、卸売業・小売業の離職率は15.1％でした。また、卸売業・小売業の離職者数は142万7000人と、主要産業の中で最も多くなっています。ドラッグストアは小売業に含まれるため、業界全体として人の出入りが一定程度ある業界だといえます。

主な産業の離職率を比較すると、次のとおりです。

産業	離職率（令和6年）
産業計（全体平均）	14.2％
卸売業・小売業（ドラッグストアを含む）	15.1％
宿泊業・飲食サービス業	25.1％
生活関連サービス業・娯楽業	19.0％
医療・福祉	13.8％
製造業	9.6％

宿泊業・飲食サービス業の25.1％などと比べると、卸売業・小売業だけが突出して高いわけではないことがわかります。数字だけを見ると不安に感じるかもしれませんが、小売業はパート・アルバイトの比率が高く、雇用形態の影響を受けやすい業界です。次の項目で、その内訳を確認していきます。

参考：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要

正社員とパートでは離職率の見え方が変わる

同じ調査で卸売業・小売業の離職率を働き方別に見ると、一般労働者（主にフルタイム勤務）は10.7％なのに対し、パートタイム労働者は21.3％で、約2倍の差があります。ドラッグストアでは、正社員や登録販売者、薬剤師のほか、パート・アルバイトなどさまざまな働き方の人が勤務しています。そのため、業界全体の離職率だけでは、正社員として働く場合の離職の実態までは判断しにくい点に注意が必要です。

パート・アルバイトには、家庭の事情、学業、引っ越し、扶養範囲の調整、勤務時間の都合など、職場への不満とは関係のない退職理由も多く含まれます。また、同調査を年齢階級別に見ると、男女とも20代前半までの若年層で離職率が高く、年齢が上がるにつれて落ち着いていく傾向があります。

正社員での転職を検討している方は、業界全体の数字よりも、応募先企業の正社員の平均勤続年数、残業時間、有給取得率、店舗の人員配置といった個別の情報を確認しましょう。

参考：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要

業界全体の離職率を把握したら、次は退職につながる具体的な要因を見ていきましょう。続いて、ドラッグストアで働く人が辞めたいと感じやすい理由を解説します。

ドラッグストアで離職が起こりやすい4つの理由と転職前のチェックポイント

ドラッグストアは生活に身近で求人も多い一方、接客業・小売業ならではの大変さがあります。離職率を考えるうえでは、数字だけでなく「なぜ辞める人がいるのか」を具体的に知ることが重要です。理由がわかれば、応募前に確認すべきポイントも明確になります。ここでは、転職相談でよくある離職につながりやすい代表的な4つの理由を紹介します。

シフト勤務・土日祝勤務で生活リズムが合わないことがある

ドラッグストアは営業時間が長く、早番・遅番のシフト勤務や土日祝の勤務が発生しやすい業態です。job tagでも、医薬品販売/登録販売者の働き方として、店舗によっては早番・遅番の2交替制などのシフト勤務になるケースが紹介されています。

家庭や育児、通院、資格勉強との両立を考える人にとっては、遅番の多さや連勤が負担になる場合があります。ただし、シフト制そのものが悪いわけではありません。希望休の通りやすさ、連休の取りやすさ、遅番回数の偏り、急な出勤依頼の有無など、シフトの運用が納得できるものかどうかが定着率を左右します。勤務時間の安定性は、長く働けるかどうかに直結する要素だと考えておきましょう。

参考：厚生労働省｜医薬品販売/登録販売者 - 職業詳細｜job tag

接客・レジ・品出し・医薬品相談など業務範囲が広い

ドラッグストアのスタッフや登録販売者は、医薬品の相談対応だけでなく、レジ、品出し、商品補充、在庫管理、発注、清掃、POP作成など、幅広い業務を担当します。job tagでも、医薬品の効能や副作用の説明・販売に加えて、品出しや在庫管理、売場づくりなどが業務として紹介されています。混雑する時間帯には、医薬品相談の途中でレジ応援を求められるなど、複数の業務を同時にこなす負担が大きくなりがちです。

登録販売者ならではのプレッシャーもあります。お客様の体調に関わる商品を扱う以上、聞き取りや情報提供には責任が伴いますし、店舗によっては推奨販売や売上目標への関与を求められて負担に感じる人もいます。「薬の知識を活かす仕事」というイメージで入社すると、実際には小売業務の比重が大きく、ギャップを感じることがあります。応募前に、医薬品接客と売場業務の割合、販売目標の考え方を確認しておくことが大切です。

参考：厚生労働省｜医薬品販売/登録販売者 - 職業詳細｜job tag

人手不足や店舗ごとの人員体制に左右されやすい

ドラッグストアは店舗運営型の仕事であり、同じ会社でも店舗ごとに忙しさや人員体制が異なります。人員に余裕がない店舗では、休みが取りにくい、残業が増える、1人あたりの業務量が多くなるなど、不満につながりやすく、新人教育が不十分なまま売場に立つことで不安やミスが増え、早期離職の原因にもなります。

人間関係の難しさも、ドラッグストア特有の事情と無関係ではありません。店舗は少人数の固定メンバーで回すことが多く、勤務時間も長く重なるため、相性の合わない相手がいたときの逃げ場が少なくなりがちです。だからこそ、面接や店舗見学では、1日あたりの勤務人数、登録販売者の人数、薬剤師や店長のフォロー体制を確認したいところです。こうした内情は求人票だけでは見えにくいため、転職サポートを活用して事前に確認するのが現実的な方法です。

給与・評価・キャリアアップに不満を感じることがある

業務量に対して給与が見合わない、資格手当が少ない、昇格基準が不明確といった待遇面の不満も、離職理由になりやすい要素です。特に登録販売者の場合、管理者要件を満たした後にどのような役割や手当が用意されているかが、その後のモチベーションを大きく左右します。

店長候補として早く成長できる会社がある一方で、昇格に伴って異動や責任が増え、負担に感じる人もいます。大切なのは、年収の額面だけでなく、評価制度、資格手当、研修、キャリアパスをセットで確認することです。「頑張りがどう評価され、何につながるのか」が見える会社ほど、長く働く理由を持ちやすくなります。

離職につながりやすい理由を理解したら、同じ問題を転職先で繰り返さないための準備が必要です。続いて、ドラッグストアへの転職で起こりやすい失敗パターンと対策を紹介します。

ドラッグストア転職で離職につながりやすい失敗パターンと対策

離職率のデータや理由を知っていても、職場選びのやり方を間違えると、入社後のギャップから早期離職につながってしまいます。ここでは、ドラッグストアへの転職相談でよくあるパターンと、その対策を整理します。

失敗パターン	起こりがちなこと	対策
給与や社割など条件面だけで決める	入社後にシフトや人間関係のミスマッチが発覚する	条件と働き方（シフト・人員体制・教育）をセットで確認する
配属店舗の実態を確認しない	同じ会社でも店舗ごとの忙しさの差に驚く	店舗見学や面接で配属予定店舗の体制を質問する
前職の退職理由を整理しないまま転職する	同じ不満を次の職場でも繰り返す	「何が嫌だったか」を言語化し、次の職場の確認項目に変える
不満が限界に達してから勢いで辞める	次を決めずに離職し、焦って妥協した転職をする	在職中から情報収集を始め、比較検討の時間を確保する

共通しているのは、「確認不足」と「準備不足」が失敗の入り口になるという点です。逆にいえば、応募前の確認項目を把握し、退職理由を次の職場選びの基準に変換できれば、失敗の多くは防げます。

自分1人でここまでの確認項目をすべて見抜くのは、正直むずかしい部分もあります。
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求人票に出ていない離職率・定着率
店舗ごとの人員体制や残業時間
有給の取りやすさ、シフトの実態

などを確認したうえで、職場選びをお手伝いしています。

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失敗パターンと対策を確認したら、次は仕事内容や働き方との相性を考えてみましょう。続いて、ドラッグストアで長く続く人と早期離職につながりやすい人の違いを解説します。

登録販売者がドラッグストアで長く続く人・続かない人の特徴

同じドラッグストアで働いても、長く続く人と早期に離職する人に分かれます。その違いは能力の差というより、仕事内容との相性と職場選びの精度によるところが大きいものです。自分がどちらに近いかを知っておくと、応募先選びの軸が定まります。

ドラッグストアで続く人	ドラッグストアで続かない人
レジや品出しを含む幅広い業務に抵抗がない接客や人とのコミュニケーションが好きシフト勤務に対応しやすい周囲に相談しながら働ける自分に合う勤務条件の職場を選べている	医薬品の接客だけをしたいと考えている土日祝休みなど勤務条件への希望が強い繁忙時のマルチタスクが苦手悩みや不満を1人で抱え込みやすい

ドラッグストアで続く人

ドラッグストアで長く働いている登録販売者には、いくつかの共通点があります。まず、医薬品の相談対応だけでなく、レジや品出しを含めた店舗運営全体を「自分の仕事」として楽しめることです。接客が好きで、お客様の生活に寄り添うことにやりがいを感じられる人は、業務範囲の広さをむしろ強みに変えられます。

また、シフト勤務を前提に生活リズムを整えられること、わからないことを同僚や上司に相談できること、医薬品の知識を学び続ける姿勢があることも、続く人に共通する特徴です。そして何より、自分に合う勤務条件や人員体制の職場を選べていることが、結果として「続く人」をつくっています。

ドラッグストアで続かない人

一方で、早期離職につながりやすいのは、「医薬品の接客だけをやりたい」という期待と実際の業務のギャップが大きい人、土日祝の固定休を前提に生活を組みたい人、繁忙時のマルチタスクに強いストレスを感じる人などです。また、不満や悩みを1人で抱え込み、相談しないまま限界を迎えてしまうケースも少なくありません。

ただし、続かないことをその人の適性不足と決めつける必要はありません。実際には、業務内容や勤務条件の確認不足による職場とのミスマッチが原因であることが多いためです。調剤併設店で事務寄りの業務を選ぶ、医薬品比率の高い店舗を選ぶ、日中中心のシフトで働ける職場を選ぶなど、同じ登録販売者でも働き方の選択肢は複数あります。「ドラッグストアが合わない」のか「その店舗の条件が合わない」のかを切り分けて考えることが大切です。

自分とドラッグストア勤務との相性を確認したら、業界全体の労働環境にも目を向けましょう。続いて、残業管理や有給取得、待遇改善など、業界で進む働き方改革を解説します。

ドラッグストア業界の働き方改革と、ホワイト企業を見極めるためのポイント

ドラッグストアの働き方は、昔ながらの長時間労働や人手不足のイメージだけでは語れなくなっています。働き方改革関連法の施行と小売業の人材獲得競争を背景に、残業管理の徹底、有給取得の推進、待遇の見直し、業務の効率化に取り組む企業が増えているためです。現場でも、残業削減のための増員、閉店時間や深夜営業の見直し、発注業務の自動化といった変化が起きています。

ただし、制度の整い方には企業差・店舗差があるため、「業界全体が変わったから安心」ではなく、応募先ごとに実態を確認する視点が欠かせません。

残業時間の上限規制により、長時間労働の管理は厳しくなっている

働き方改革関連法による労働基準法の改正で、時間外労働の上限は原則として月45時間・年360時間と法律で定められ、違反には罰則もあります。厚生労働省の働き方改革特設サイトでも、臨時的な特別の事情がなければこの上限を超えられないことが示されています。

この規制を受けて、ドラッグストアでも勤怠管理システムの導入や残業申請ルールの整備が進んでいます。一方で、現場レベルでは人員不足や繁忙期によって残業が発生する可能性は残ります。求人票や面接では、「月平均残業時間」「繁忙期の残業の実態」「店長と一般社員の残業時間の差」を確認しましょう。法律で上限が決まっているからこそ、その範囲内でどのように運用されているかが、企業を見極める材料になります。

参考：厚生労働省｜時間外労働の上限規制｜働き方改革特設サイト

年5日の有給休暇取得義務化で、休暇取得への意識も高まっている

労働基準法の改正により、法定の年次有給休暇付与日数が10日以上のすべての労働者に対して、会社は毎年5日、有給休暇を確実に取得させる必要があります。この義務化を受けて、ドラッグストア各社でも有給取得率や年間休日数を採用情報で公開する動きが広がっています。

ただし、取得義務があることと、希望する日に休みやすいことは別の問題です。年5日はあくまで最低ラインであり、実際の働きやすさは「希望休がどれだけ通るか」「土日の休みが取れるか」「連休が取れるか」に表れます。有給取得率の数字だけでなく、休み方の実態まで確認するようにしましょう。

参考：厚生労働省｜年次有給休暇の時季指定｜働き方改革特設サイト

パート・正社員の待遇差を見直す流れもある

同一労働同一賃金の考え方により、同じ企業内での正社員と非正規雇用労働者との間で、基本給や賞与、手当、福利厚生などについて不合理な待遇差を設けることは禁止されています。パート・アルバイト比率の高いドラッグストア業界にとって、この流れは待遇を見直す大きなきっかけになっています。

パート勤務を検討している登録販売者の方は、時給だけでなく、以下の点が正社員とどう違うのかを確認しましょう。

資格手当の有無
交通費
研修機会
評価制度

資格者として医薬品販売の責任を担うのであれば、その業務範囲に見合った手当が設定されているかどうかは、働き続けるうえで重要な確認ポイントです。

参考：厚生労働省｜同一労働同一賃金｜働き方改革特設サイト

制度があるかだけでなく、現場で使えるかを確認する

働き方改革が進んでいるといっても、制度の運用は会社や店舗によって差があります。採用ページに「残業少なめ」「有給取得を推進」と書かれていても、配属店舗で人員不足が続いていれば、制度どおりに働けない可能性があります。

見極めのコツは、面接で制度名ではなく実績を聞くことです。たとえば、次のような質問が有効です。

【面接・店舗見学で使える質問例】

「配属予定店舗の月平均残業時間はどのくらいですか」
「希望休は月に何日まで出せますか。実際にどのくらい通っていますか」
「有給休暇は、皆さんどのように取得されていますか」
「急な欠員が出たとき、他店舗からの応援体制はありますか」

実績を数字やエピソードで答えられる会社は、制度が現場で機能している可能性が高いといえます。逆に、回答が曖昧な場合は、配属店舗の実態を店舗見学などで補足確認しておくと安心です。

働き方改革の内容を知っただけでは、応募先で制度が機能しているかまでは判断できません。続いて、長く働ける企業・店舗を見極めるための具体的なチェックポイントを紹介します。

離職率が低いホワイトなドラッグストア企業・店舗の見極め方

離職率は重要な指標ですが、数字だけでホワイト企業かどうかは判断できません。離職率が低くても、成長機会が少ない、希望条件と合わない、店舗異動が多いなど、自分にとっては合わない職場である可能性もあります。ここでは、「長く働ける職場」を自分の目で見極めるための確認項目を具体的に紹介します。

離職率・定着率・平均勤続年数をセットで見る

企業が離職率を公表している場合は、まずその数字の中身を確認しましょう。全社員の数字なのか、正社員のみなのか、新卒3年以内なのか、算出対象と期間によって意味が大きく変わるためです。「離職率が低い」と書かれていても、対象や期間が不明な場合は他社と比較できません。

あわせて、定着率や平均勤続年数も確認すると、長く働いている人が多い会社かどうかを立体的に判断できます。数字を見るときは、「対象者」「期間」「職種」「雇用形態」の4点を確認する習慣をつけましょう。この4点が明示されている企業は、情報開示に誠実な会社である可能性も高いといえます。

年間休日・残業時間・有給取得率を見る

求人票で確認したい数字は、年間休日、月平均残業時間、有給取得率の3つです。目安として、年間休日は105日が法定ラインに近い最低水準、110日以上でシフト制としては標準的、120日以上なら休みが多い部類と考えられます。残業は月20時間以内であれば負担が比較的少なく、有給取得率は数字の公開の有無自体が企業姿勢の判断材料になります。

また、「完全週休2日制（毎週必ず2日休み）」と「週休2日制（月に1回以上、週2日の休みがある）」の違いにも注意が必要です。残業時間は会社平均だけでなく、店長職・一般社員・登録販売者で差が出ることがあるため、面接では「自分と同じ立場の人」の実態を質問しましょう。前章の質問例とあわせて、「年間休日には祝日や連休が含まれますか」「土日どちらかの休みは月に何回ありますか」といった聞き方をすると、休み方の実態がつかめます。

店舗の人員体制とフォロー体制を確認する

離職率が低い職場に共通するのは、1人に業務が集中しにくく、困ったときに相談できる相手がいることです。確認したい項目は、1シフトあたりの勤務人数、登録販売者の人数、薬剤師の有無、欠員時の応援体制、新人教育の期間です。同じ「忙しい店舗」でも、助け合える体制がある店舗と、常に人手不足で余裕がない店舗とでは、働き心地がまったく違います。

店舗見学ができる場合は、スタッフの表情や声かけの様子、レジ待ちの状況、売場や倉庫の整い方、店長のスタッフへの接し方を観察しましょう。売場が荒れていて従業員に余裕がない店舗は、人員体制に問題を抱えているサインかもしれません。数字に表れない職場の空気は、現場でこそ確認できます。

教育制度・資格手当・キャリアパスが明確かを見る

登録販売者として長く働くには、研修制度、資格手当、管理者要件を満たした後のキャリアパスが明確かどうかが重要です。未経験者であれば、入社後の研修内容、医薬品接客をいつから任されるのか、困ったときに誰へ相談できるのかを確認しましょう。経験者であれば、店長候補、エリア職、本部職、調剤併設店舗への異動など、どのようなキャリアの選択肢があるかを見ておきたいところです。

評価制度が不透明な会社では、頑張っても給与や昇格に反映されない不満が蓄積しやすくなります。「どのような基準で評価され、何ができれば昇給・昇格するのか」を面接で質問し、明確な答えが返ってくるかどうかを確かめましょう。

口コミだけに頼らず、求人票・面接・転職サポートで情報を補う

口コミサイトは参考になりますが、店舗や時期、投稿者の立場によって内容が偏ることがあります。一方、求人票だけでは、現場の忙しさや人間関係、制度の運用状況まではわかりません。それぞれの情報源の限界を理解し、複数の手段で補い合うことが、見極めの精度を上げる近道です。

なお、ドラッグストアでの経験は、調剤薬局、スーパーやホームセンターの医薬品売場、漢方・健康食品の販売など、他の職場でも活かせます。今の環境に迷いがある場合も、いきなり転職を決める必要はなく、情報収集から始めれば十分です。アポプラス登販ナビを活用すれば、求人票に載らない職場情報や、面接では聞きにくい労働条件を確認しながら、自分に合う選択肢を比較できます。1人で見抜くのが不安なときこそ、専門家の力を借りましょう。

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ドラッグストアの離職率と働きやすさに関するよくある質問

ここでは、ドラッグストアの離職率や働きやすさについて、転職前に抱きやすい疑問にQ&A形式で答えます。

ドラッグストアの離職率は何％ですか？

ドラッグストア単体の離職率を示す公的なデータは確認しにくいのが実情です。目安として、厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、ドラッグストアを含む卸売業・小売業の離職率は15.1％で、全産業平均の14.2％よりやや高い水準でした。

ただし、同じ区分でも一般労働者は10.7％、パートタイム労働者は21.3％と大きな差があり、正社員・パート、薬剤師・登録販売者、店舗スタッフなどで実態は異なります。業界の数字は参考程度にとどめ、個別企業の離職率や平均勤続年数を確認することをおすすめします。

参考：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要

離職率の高い店舗・企業に共通する特徴は？

離職が続く職場には共通したサインがあります。具体的には、慢性的な人員不足で休みが取りにくい、新人教育の期間や担当が決まっていない、残業時間や有給取得率などの数字を公開していない、同じ店舗の求人が頻繁に出ている、評価や昇格の基準が曖昧、といった特徴です。

また、店舗見学の際に売場が荒れていたり、スタッフ同士の会話に余裕がなかったりする場合も注意が必要です。1つ当てはまるだけで断定はできませんが、複数当てはまる場合は、面接で実態を確認するか、応募を慎重に判断しましょう。

登録販売者はドラッグストアで長く働けますか？

職場選びが合っていれば、登録販売者としてドラッグストアで長く働くことは十分に可能です。特に、登録販売者が複数名いて相談し合える職場、資格手当や教育制度が整っている職場、シフトの希望を出しやすい職場は続けやすい環境といえます。資格手当や店舗管理者としての役割など、経験を積むほど評価される仕組みがある点も、長期キャリアを築きやすい理由です。

一方で、業務量やシフトが生活と合わないと早期離職につながりやすいため、応募前に勤務条件と人員体制を確認することが何より重要です。

離職率が低いドラッグストアを見つけるにはどうすればよいですか？

まずは企業の採用ページで、離職率、定着率、平均勤続年数、有給取得率、月平均残業時間を確認しましょう。数字を公開している企業は、労働環境の改善に取り組んでいる可能性が高いといえます。

次に、店舗見学や面接で、配属予定店舗の人員体制、教育体制、希望休の通りやすさを質問し、制度が現場で機能しているかを確かめます。自分だけで判断するのが難しい場合は、登録販売者向けの転職サポートに相談し、求人票に出ていない職場情報を確認するのが確実です。

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まとめ｜ドラッグストアの離職率だけに惑わされず、自分に合う職場を選ぼう

ドラッグストア単体の公的な離職率データは確認しにくいものの、厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、ドラッグストアを含む卸売業・小売業の離職率は15.1％で、全産業平均の14.2％よりやや高い水準でした。ただし、正社員に近い一般労働者に限れば10.7％であり、「ドラッグストアはすべて離職率が高い」というイメージは正確ではありません。

離職につながりやすい要因には、シフト勤務や土日祝勤務、業務範囲の広さ、店舗ごとの人員体制、給与・評価への不満などがあります。一方で、残業上限規制や有給取得の義務化を背景にした働き方改革、セルフレジやシステム化による業務効率化、研修制度や福利厚生の整備により、長く働きやすい環境づくりを進める企業も増えています。大切なのは、業界全体の数字で判断するのではなく、応募先の定着率、残業時間、有給取得率、人員体制、教育制度、キャリアパスまで確認して、自分に合う職場かどうかを見極めることです。

ドラッグストアの離職率や職場の実態は、求人票だけではわかりにくいものです。
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