「ドラッグストアへの転職で有利になる資格を取りたい」「資格を活かして収入やキャリアの選択肢を広げたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。ドラッグストアなどへの転職や就職に活かしやすい資格のひとつが「登録販売者」です。一般用医薬品の販売には薬剤師や登録販売者などの有資格者が必要であり、登録販売者は第2類・第3類医薬品の販売を担える専門人材です。

また、ドラッグストア業界は店舗数・売上高ともに拡大しており、日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）の2024年度調査では、総店舗数は2万3,723店舗、総売上高は10兆307億円に達しています。JACDSの掲げる目標は、2030年には3.5万店・13兆円産業です。こうした背景から、登録販売者の資格は、収入アップ・求人の選択肢の拡大・昇格を目指すうえで強みになり得ます。

この記事では、登録販売者がドラッグストアへの就職・転職で有利とされる理由や資格取得の難易度に加え、資格をキャリアや年収のアップに活かすポイントを解説します。

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目次

• 1. ドラッグストアで一番有利な資格は「登録販売者」
• • 1-1.登録販売者とは？ ドラッグストアで評価される公的資格
  • 1-2. 登録販売者の資格取得の流れと難易度
  • 1-3.ドラッグストアで登録販売者が採用で有利になる理由
• 2.登録販売者の資格がドラッグストア転職で有利になる理由
• • 2-1.資格者配置が必要なため求人ニーズが高い
  • 2-2.資格手当やキャリアアップにつながりやすい
  • 2-3.未経験から医薬品販売職へ挑戦しやすい
• 3.登録販売者以外でドラッグストア転職に役立つ資格
• • 3-1.調剤事務管理士・医療事務資格
  • 3-2.薬剤師資格との違い
• 4.登録販売者とのダブルライセンスは必要？
• 5.登録販売者資格を活かせる主な転職先5選
• • 5-1.ドラッグストア｜求人数がもっとも多くキャリアパスも豊富
  • 5-2.調剤薬局、調剤併設ドラッグストア｜OTC販売と調剤事務を両立
  • 5-3.ホームセンター・スーパー・コンビニ｜他業態でも登録販売者ニーズが拡大
• 6.登録販売者がドラッグストアへの転職を成功させる3つのポイント
• • 6-1.実務経験を積める企業を選ぶ
  • 6-2.資格手当やキャリア制度を確認する
  • 6-3.登録販売者専門の転職サービスを活用する
• ドラッグストアと登録販売者資格に関するよくある質問
• • ドラッグストアは無資格でも働けますか
  • 登録販売者は独学でも合格できますか
  • 資格手当の相場はどれくらいですか
  • 登録販売者以外の資格は必要ですか
• まとめ｜ドラッグストア転職を有利に進めるなら登録販売者資格＋求人チェックを
• 監修者

1. ドラッグストアで一番有利な資格は「登録販売者」

ドラッグストアにおいて、品出しやレジ打ちなどの一般的な業務であれば、資格がなくても問題ありません。しかし、「長期的なキャリア形成」「待遇面の向上」を求めるなら、ドラッグストアで評価され、現場で求められている「登録販売者」の資格があると有利です。

1-1.登録販売者とは？ ドラッグストアで評価される公的資格

登録販売者とは、都道府県が実施する試験に合格し、都道府県知事の登録を受けることで、一般用医薬品のうち第二類医薬品と第三類医薬品を販売できる公的資格です。厚生労働省では、登録販売者を第二類・第三類医薬品の販売などを担う専門家と位置付けています。

ドラッグストアや薬局で扱われる一般用医薬品は、リスクの程度に応じて以下の3つに分類されています。

• 第一類医薬品：副作用などのリスクが特に高い医薬品
• 第二類医薬品：副作用などにより日常生活に支障を来たす程度の健康被害が生じるおそれのある医薬品
• 第三類医薬品：比較的リスクが低い医薬品

第一類医薬品を販売できるのは薬剤師のみですが、第二類医薬品および第三類医薬品は、薬剤師または登録販売者が販売できます。そのため、登録販売者は、一般用医薬品を幅広く扱うドラッグストアにおいて、医薬品販売を担う重要な人材といえます。

参考：医薬品の販売制度｜厚生労働省
参考：医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（第36条の7～9）

1-2. 登録販売者の資格取得の流れと難易度

登録販売者になるための試験は、学歴や年齢、過去の実務経験などの受験資格が一切不問となっています。

• 試験実施時期：年1回（都道府県ブロックごとに実施）
• 出題数・形式：全120問（マークシート方式）
• 全国平均合格率：およそ40%～50%前後（各都道府県の公表データに基づく）

受験した方の約半数が合格を勝ち取れるほどの難易度です。また、多くの受験者が「現職で働きながら」合格を目指していることも特徴のひとつです。

【働きながら合格を目指すスケジュール例（約4～6カ月）】

試験を受ける日程が決まったら、まずは以下のスケジュールを手帳やカレンダーに記載して、試験までの残り時間の感覚を頭にいれましょう。

• 1～2カ月目：テキストを読み込む。
  第3章の主な医薬品とその作用は、他の章と比べてかなり分量が多いため、はやめに着手すると良いでしょう。
• 3～4カ月目：過去問題を解き、間違えた部分を復習する。
  単なる◯×だけではなく、「どこがどう間違っているか」まで確認しながら丁寧に勉強を進めます。
• 5～6カ月目：過去問3～5年分を繰り返し解いていく。
  まずは自分が受験する地域の過去問に着手し、時間に余裕があったら他の地域の過去問にもチャレンジしましょう。

参考：これまでの登録販売者試験実施状況等について

1-3.ドラッグストアで登録販売者が採用で有利になる理由

医薬品はドラッグストアにとって収益を支えるカテゴリーです。ドラッグストアで第二類・第三類医薬品を販売する時間帯には、薬剤師または登録販売者が勤務している必要があります。資格者を確保できず医薬品を販売できない時間が生じれば、その時間帯の販売機会を失うことになるため、登録販売者の確保は、医薬品販売を継続し、店舗を安定して運営するうえでも重要です。

登録販売者が採用時に評価されやすい理由として、次のような点が挙げられます。

• 医薬品を販売できる時間帯を確保しやすい：第二類・第三類医薬品を販売する時間帯には、薬剤師または登録販売者の常駐が法律で定められています。登録販売者がいれば、店舗側は医薬品を販売できる時間帯を確保しやすくなります。
• 資格を活かして医薬品販売に従事できる：入社直後から第二類・第三類医薬品の販売カウンターに立てるため、教育コストを抑えたい企業から優先的に採用されます。実務経験など一定の要件を満たしていない場合は管理・指導を受けながら勤務する必要がありますが、未経験からでも資格を活かして実務経験を積むことが可能です。
• 店舗管理などへのキャリアにつながる：実務経験や研修など所定の要件を満たせば、第二類・第三類医薬品を扱う店舗の「店舗管理者」を目指せます。

求人を確認する際は、資格手当の有無だけでなく、「登録販売者として医薬品販売にどの程度携われるか」「店舗管理者を目指すための実務経験を積める環境か」もチェックしましょう。求人票だけではわからない場合は、面接時に担当業務や資格取得後のキャリアについて確認しておくと、入社後の働き方をイメージしやすくなります。

ここまで述べてきた通り、登録販売者の資格は、ドラッグストアで働く際大きく評価される資格です。登録販売者の資格は、転職する際にも有利にはたらきます。次章では、その理由を詳しく解説します。

2.登録販売者の資格がドラッグストア転職で有利になる理由

登録販売者は、ドラッグストアなど医薬品を扱う店舗で必要とされる資格のひとつです。薬機法では、第二類・第三類医薬品の販売には、薬剤師または登録販売者が従事することが定められています。そのため、一般用医薬品を幅広く取り扱うドラッグストアでは、資格者の確保が店舗運営の存続に関わります。

こうした制度上の背景に加え、登録販売者は医薬品販売だけでなく、経験を積むことで店舗管理やキャリアアップにつながる可能性もあります。転職を考えている方は、「正社員・パートなどの雇用形態」「希望年収」「資格手当」「勤務地」「将来的に目指したい役職」など、自分が重視する条件をあらかじめメモしておくと、このあとの求人比較にも活用できます。

ここからは、登録販売者が、ドラッグストアをはじめとする医薬品を販売する業界への転職で有利になりやすい理由を具体的に解説します。

2-1.資格者配置が必要なため求人ニーズが高い

一般用医薬品を販売する店舗では、営業中のすべての時間帯において、薬剤師または登録販売者を常駐させなければなりません。もし資格者が不在の場合、その時間帯は医薬品の販売を停止する必要があります。これはドラッグストアも例外ではありません。

そのため、ドラッグストア市場では、登録販売者を含む有資格者の需要が途切れることはありません。特に近年は出店ラッシュが続いており、JACDS 2024年度実態調査によると、2025年のドラッグストアの店舗数は前年より682店舗増え、 2万3,723店舗となっています。そのため、新規開店に伴う資格者枠の募集が常時存在しています。全国どこへ引っ越したとしても、一定の需要と求人が存在する点は、登録販売者資格の非常に大きな強みです。

出典：厚労省職業情報提供サイト
出典：健康博覧会

2-2.資格手当やキャリアアップにつながりやすい

登録販売者の資格は、入社後の待遇面でもメリットが得られます。多くのドラッグストア企業では、基本給とは別に「資格手当」を支給しています。手当の相場は企業や雇用形態（正社員・パート）によって異なりますが、月額5,000円～15,000円程度（パートの場合は時給＋50～100円程度）が一般的です。
ただし、登録販売者の給与に関しては大規模な統計などは出ていないため、以下はインターネット上で掲載されている求人情報などを参考に雇用形態別の給与をまとめたものになります。実際の手当や年収は企業ごとに異なるため、応募前に必ず確認をしましょう。

さらに、将来的なキャリアアップのスピードも無資格者とは大きく異なることが多いです。

役職	業務内容	年収イメージ
一般スタッフ	医薬品の接客・販売、売り場作りなど	300～350万円前後
店舗管理者	過去5年以内に原則2年以上の実務経験を積んだ登録販売者。店長などへのステップとなる。	350～420万円前後
店長・副店長	店舗全体の売上管理、シフト管理、スタッフ育成、店舗運営	400～550万円前後

ドラッグストアで店長や副店長を目指す際、店舗管理者要件を満たした登録販売者が「必須要件」とされるケースが大半です。キャリアを積み上げて年収を伸ばしたいと考えている人にとって、比較的短期間の学習で取得でき、費用対効果の高い資格といえます。

◯資格手当で損をしないためのポイント

単に求人票を見ているだけでは、入社後に「想像していた給与と違う」というギャップが生まれかねません。特に、以下の3つのポイントで支給条件に差がつくことがあります。

「研修中（実務経験2年未満）」か「正規（店舗管理者）」か
企業の中には、正規の登録販売者（管理者）に資格手当を支給する一方、研修中の段階では減額されたり、手当自体が支給されないケースもあります。

「店舗ごとの資格者数上限」や「シフト配置」による支給制限
「1店舗あたり手当を支給する登録販売者は〇名まで」といった上限枠が設けられている場合や、「店舗管理者としてシフトに入った時間・日のみ支給」という条件があることもあります。

「基本給の内払い」になっていないか
「資格手当月1万円込み」と表記されていても、実態は基本給を低く抑えるための調整になっているケースがあります。賞与（ボーナス）が「基本給の〇ヶ月分」と計算される企業の場合、手当比率が高く基本給が低いと、結果的に年収が伸び悩むリスクに繋がることもあります。

◯給与明細・求人票をどう見る？今すぐできる具体的な「3つのアクション」

上記のポイントを考慮した上で、皆さんが転職の際に実行したいアクションを紹介します。

【アクション①】給与を「基本給」と「手当」に分解する

まずは給与を「基本給」「資格手当」「役職手当」など、どのように切り分けられているかを確認します。「資格手当の金額」だけでなく、「基本給がいくら設定されているか」を確認することが年収を正しく見極める第一歩です。

【アクション②】面接や内定面談で「研修中の支給額」と「支給条件」を質問する

選考や条件提示の段階で、以下を確認しましょう。
「研修中の期間（店舗管理者要件を満たすまで）の資格手当はいくらになりますか？」
「資格手当の支給にあたって、店舗での登録人数制限やシフト条件などの規定はありますか？」

【アクション③】求人票にない「手当の支給規定」をエージェントに照会する

「面接で給与の話を直接聞きづらい...」という場合は、登録販売者専門の転職サービスを活用し、担当コンサルタントから企業へ「手当の支給細則（内規）」を確認してもらいましょう。

2-3.未経験から医薬品販売職へ挑戦しやすい

登録販売者は、「未経験者の異業種転職」にも有利です。なぜなら、登録販売者は受験資格に実務経験や学歴が一切必要ありません。そのため、全く異なる業界から医薬品販売の仕事へ挑戦しやすくなっています。

出典：厚労省職業情報提供サイト

【ケーススタディ：Aさん（30代前半・女性）の例】

• 前職： アパレルショップの販売員（年収300万円）
• 転職理由： 将来的な安定性と、専門職へのキャリアチェンジを希望。
• 転職活動のプロセス：
  1. 働きながら、約5カ月の勉強で登録販売者試験に合格。
  2. 資格保有（研修中）の状態で、大手ドラッグストアの中途採用に応募。
  3. 面接では「アパレル時代に培った顧客への提案力・ヒアリング力」と「資格取得によって証明した意欲の高さ」をアピール。
• 結果： 正社員として採用決定。月1万円の資格手当が支給され、年収は350万円へアップ。入社2年で管理者要件を満たし、副店長候補として活躍中。

この事例からわかるポイントは、主に次の3つです。

未経験でも、資格取得によって医薬品販売に必要な知識を身につけていることを示せる
接客力や提案力など、異業種で培った経験をドラッグストアの仕事にも活かせる
「前職の経験」と「登録販売者の資格」を組み合わせることで、自己PRの材料を増やせる

転職活動を始める前には、「前職でどのような経験を積んだか」「その経験をドラッグストアでどう活かせるか」「なぜ登録販売者を取得したか」の3点を整理しておきましょう。たとえば、接客業ならヒアリング力や商品提案力、営業職なら顧客ニーズを把握する力など、自分の経験を登録販売者の仕事と結び付けて説明できるようにしておくと、自己PRを作りやすくなります。

このように、「対人コミュニケーション力」に「医薬品の専門知識（資格）」が掛け合わさることで、未経験からでも即戦力候補として高評価を得ることができます。

登録販売者の資格を活かせるドラッグストア求人は、地域や働き方によって条件もさまざまです。

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3.登録販売者以外でドラッグストア転職に役立つ資格

ドラッグストアでは、登録販売者以外の資格が評価される場面もあります。自身の転職市場での価値を再確認するためにも、どのような資格が評価されるかをチェックしておきましょう。

3-1.調剤事務管理士・医療事務資格

近年のドラッグストアの多くは、市販薬を売るだけでなく病院の処方箋を受け付ける「調剤併設型ドラッグストア」も多く存在しています。2024年度日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）の実態調査では、ドラッグストアの調剤売上は2024年度に1兆5,205億円（前年比+8.4%）で、調剤に健康関連商品を加えた調剤・ヘルスケア区分は3兆3,318億円と、4区分でもっとも大きな区分になっています。そうした調剤併設型店舗で役立つのが「調剤事務管理士」や「医療事務」などの資格です。

• 主な役割：処方箋の受付、患者情報の入力、調剤報酬明細書（レセプト）の作成・請求業務など
• 現場での評価：薬剤師を事務面からサポートできる貴重な人材として重宝されます。

出典：経済データプラットフォーム

3-2.薬剤師資格との違い

ドラッグストアで働く資格として、登録販売者と比較されるのが「薬剤師」です。両者は同じく医薬品を扱う専門家ですが、大きな違いがあります。

	登録販売者	薬剤師
資格取得の仕組み	都道府県が実施する登録販売者試験に合格し、販売従事登録を受ける	薬剤師国家試験に合格し、免許を受ける
扱える医薬品	第二類・第三類医薬品（市販薬の約90%）	第一類～第三類医薬品、要指導医薬品、医療用医薬品
調剤業務	不可（調剤は行えない）	可能（処方箋に基づき調剤を行う）
受験資格	なし（誰でも受験可能）	6年制薬学課程を修了して卒業（見込み）であること
資格取得までの特徴	学歴や実務経験が必要がなく、働きながらでも受験を目指せる	原則として6年制薬学課程の修了と国家試験への合格が必要

※医薬品の区分や販売できる資格者、調剤業務については、厚生労働省「医薬品の販売制度」や薬機法、薬剤師法などの公式情報を参照してください。
参照：医薬品の販売区分及び販売方法について｜厚生労働省

薬剤師は、要指導医薬品や第一類医薬品の販売に加え、処方箋に基づく調剤を行える点が登録販売者との大きな違いです。一方、登録販売者も第二類・第三類医薬品の販売を担えます。

経済産業省の「商業動態統計」によると、2025年のドラッグストアにおけるOTC医薬品の販売額は1兆401億円で、全体の販売額の約11％を占めています。登録販売者はOTC医薬品のうち第二類・第三類医薬品を販売できるため、ドラッグストアの医薬品売場で資格を活かして働くことが可能です。

参照：2025年小売業販売を振り返る｜経済産業省

どちらを目指すかは、将来担当したい業務と資格取得にかけられる時間から考えるとよいでしょう。処方箋に基づく調剤や、要指導医薬品・第一類医薬品の販売まで幅広く携わりたい場合は、薬剤師が選択肢になります。一方、「ドラッグストアへの転職を目指したい」「働きながら医薬品販売の資格を取得したい」という場合は、受験時に学歴・実務経験の要件がない登録販売者が現実的な選択肢です。

4.登録販売者とのダブルライセンスは必要？

結論からいえば、ドラッグストアへの転職・就職においてダブルライセンスは必須ではありません。一方、追加資格は、目指す業務やキャリアによってプラス評価につながる場合があります。

• 調剤併設店で業務の幅を広げたい場合：「登録販売者 × 調剤事務」
  調剤窓口で受付・レセプト作業に関する知識と、売り場で医薬品の知識を活かせるため、調剤併設店で幅広い業務を目指す場合に役立ちます。
• 食事や栄養面まで健康支援をしたい場合：「登録販売者 × 管理栄養士・栄養士」
  医薬品の知識に加えて、食事や栄養・サプリメントに関する専門知識も活かせるため、総合的な健康相談にも対応したい場合に強みとなります。

追加資格を検討する前に、「医薬品販売を中心に経験を積みたいか」「調剤・栄養などの方向に仕事の幅を広げたいか」を書き出してみてください。まずは、登録販売者としての経験を積み、目指すキャリアが具体化してから追加の資格取得を検討する方法もあります。

5.登録販売者資格を活かせる主な転職先5選

登録販売者の資格は、ドラッグストア業界だけで閉じない「汎用性の高さ」にメリットがあります。医薬品を取り扱う店舗が増加している現代において、活躍の場は広がり続けています。

5-1.ドラッグストア｜求人数がもっとも多くキャリアパスも豊富

もっとも求人数が多く、登録販売者が本領を発揮できる中心的な職場です。全国展開する大手チェーンから地方限定の店舗まで選択肢が幅広く、正社員、契約社員、パート・アルバイトなど、自分のライフスタイルに合わせた雇用形態を選びやすいのが特徴です。売り場での接客から店舗マネジメントまで、キャリアの選択肢も豊富に用意されています。

5-2.調剤薬局、調剤併設ドラッグストア｜OTC販売と調剤事務を両立

近年、調剤薬局では処方箋医薬品だけでなく、患者様のセルフメディケーションを支援するためにOTC医薬品（市販薬）の棚を併設する店舗も少なくありません。処方箋を待ちながら市販薬について相談したい患者様に対し、適切な助言ができる登録販売者の存在感が高まっています。

5-3.ホームセンター・スーパー・コンビニ｜他業態でも登録販売者ニーズが拡大

近年、特に急増しているのが、以下のような小売業の他業態からの求人です。

• ホームセンター・ディスカウントストア：大型店舗内に医薬品コーナーを新設する動きが活発で、登録販売者を確保するための積極的な採用が行われています。
• 大手スーパー・ショッピングモール：日用品と一緒に薬を買いたいというニーズに応えるため、医薬品売り場を拡大している企業が多くあります。
• コンビニエンスストア：24時間営業店舗を中心に、一部の第二類・第三類医薬品を扱う店舗が増加しており、深夜帯や時間帯限定での有資格者ニーズが存在しています。

「ドラッグストア特有の早朝・深夜を含むシフト勤務ではなく別の働き方を選びたい」「別の接客業に薬の知識をプラスしたい」といった場合でも、登録販売者の資格があれば、幅広い業界への転職が可能です。

6.登録販売者がドラッグストアへの転職を成功させる3つのポイント

登録販売者の資格を持っていると転職活動はかなり有利に進みますが、「どこでも良いから内定をもらう」のではなく、「納得のいく良い職場に転職する」ためには、いくつか押さえておくべきポイントがあります。

6-1.実務経験を積める企業を選ぶ

登録販売者試験に合格した直後は、まだ法律上「研修中（店舗管理者になれない状態）」の位置づけです。次のステップである店舗管理者になるためには、「直近5年以内に通算2年の実務経験」を積む必要があります。そのため、転職先を選ぶ際は、以下の点を確認しておきましょう。

• 実務経験のシフトを確実に組んでもらえるか：適切な時間数を勤務でき、実務経験証明書をスムーズに発行してくれる体制があるか。
• 店舗の営業時間と移動の範囲：自分の生活スタイルに合っているか。転居を伴う転勤がある「全国職」と、自宅から通える「エリア限定職」の区分がある企業も多いため、ライフプランに合わせた選択が重要です。

6-2.資格手当やキャリア制度を確認する

求人情報を比較する際は、提示されている基本給だけでなく、資格に関連する諸制度を細かく確認することが大切です。制度が整っている企業を選ぶことで、入社後のモチベーション維持と収入アップが期待できます。

• 資格手当の額：月額いくら支給されるか（研修中と正規資格者で手当額が変わる企業もあります）。
• 昇格制度：管理者要件を満たした際、スムーズに店舗管理者や店長・副店長へ昇格できるパスが用意されているか。
• 研修・フォロー体制：合格後の定期的な外部研修や、医薬品の新商品に関する知識を補う社内研修が充実しているか。

6-3.登録販売者専門の転職サービスを活用する

登録販売者として転職する際は、一般的な給与や勤務地だけでなく、「店舗管理者を目指せる環境か」「実務・業務経験を積める働き方か」「資格手当の支給条件はどうなっているか」など、資格特有の条件も確認する必要があります。こうした情報まで比較したうえで、より好条件で納得のいく転職を実現したい場合は、登録販売者に特化した専門の転職エージェント（転職サービス）を活用するのがもっとも効率的です。

専門の転職サービスによっては、以下のようなサポートを受けられます。

• 登録販売者ならではの求人条件を確認できる：資格手当の金額や支給条件、医薬品販売に携われる時間、店舗管理者を目指せる環境など、求人票だけではわかりにくい条件を確認できます。
• 待遇や働き方について相談できる：給与や勤務時間、配属先など、自分から企業へ確認・交渉しにくい条件について、キャリアアドバイザーを通して相談できる場合があります。
• 資格と前職経験を活かした応募対策ができる：未経験の場合でも、資格取得の経緯や接客・販売などの経験をどのように自己PRにつなげるか、応募書類や面接についてアドバイスを受けられます。

ここで一度、「今の職場・これから応募する職場で、店舗管理者を目指すために必要な実務・業務経験を積めるか？」を確認してみましょう。登録販売者は、勤務先や働き方によって今後のキャリアの築き方が変わる可能性があります。

転職サービスに相談する際は、現在の実務・業務経験や勤務時間、希望年収、資格手当、将来店舗管理者を目指したいかなどを伝えておくと、自分の条件に合った求人を比較しやすくなります。

登録販売者に特化した転職支援サービス「APOPLUS 登販ナビ」では、一般には出回らない非公開求人や、条件交渉のサポートも行っています。

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ドラッグストアと登録販売者資格に関するよくある質問

ドラッグストアへの就職・転職や登録販売者資格について、よくある疑問にお答えします。

ドラッグストアは無資格でも働けますか

A. レジ打ちや品出し、接客などの一般的な店舗業務であれば資格は不要です。ただし、将来的に正社員としてキャリアアップを目指すのであれば、医薬品の販売や詳しい説明が行える資格の取得をおすすめします。

登録販売者は独学でも合格できますか

A. 登録販売者の資格試験の合格率は毎年約40～50%前後で推移しているため（各都道府県の公表データに基づく）、市販のテキストや過去問題集を活用してしっかり対策すれば、独学でも合格を狙えます。勉強時間の確保が難しい方や、計画的に学習を進めたい方は、通信講座や効率的な教材の利用がおすすめです。

資格手当の相場はどれくらいですか

A. 正社員で月額5,000～15,000円程度、パートで時給＋50～100円程度が相場です。企業によっては、実務経験を積んで「店舗管理者」の要件を満たした段階で手当額がさらにアップするケースもあります。また、管理者に昇格することで役職手当が別途支給される企業も多いため、事前の確認をおすすめします。
出典：厚労省職業情報提供サイト

登録販売者以外の資格は必要ですか

A. 転職や就職を目的とするのであれば、まずは登録販売者資格だけで十分です。 ほかの資格を並行して勉強するよりも、登録販売者試験の合格に集中し、入社後に実務経験を積む方が採用評価には直結します。将来的に調剤併設店での業務範囲を広げたいのであれば、調剤事務や栄養士などの資格も検討すると良いでしょう。

まとめ｜ドラッグストア転職を有利に進めるなら登録販売者資格＋求人チェックを

ドラッグストアへの就職・転職を有利に進めたいなら、登録販売者の資格取得がおすすめです。登録販売者は多くのドラッグストアで需要が高く、転職やキャリアアップにも役立ちます。資格を活かして、より良い職場へ転職したい場合は、登録販売者向けの求人や業界事情に詳しい転職サービスを活用してみてください。資格取得と転職活動を上手に組み合わせ、自分らしいキャリアを築いていきましょう。

登録販売者の資格取得を目指しながら、並行して求人情報をチェックしておくことで、「合格したのに良い求人が見つからない」という状態を防げます。
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