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【2026年最新】ドラッグストア売上・店舗数ランキング!業界動向と将来性を徹底解説

【2026年最新】ドラッグストア売上・店舗数ランキング!業界動向と将来性を徹底解説

こんにちは、登録販売者転職のアポプラス登販ナビライターチームです。

ドラッグストア業界は、医薬品だけでなく食品や日用品まで幅広く扱う生活インフラとして成長を続けています。その中で働く登録販売者にとって、「どの企業・チェーンを選ぶか」は、年収や働きやすさ、キャリア形成に大きく影響します。売上規模や店舗数の多い大手チェーンは安定性が高い一方で、忙しさや求められる役割も企業ごとに異なります。

この記事では、各社の公式サイトなどから集めた最新の売上高・店舗数データをもとに、主要ドラッグストアチェーンをランキング形式で紹介し、「安定して働きたい人」「キャリアアップを目指したい人」「地域密着で働きたい人」など、志向別にどの企業が選びやすいのかを読み解きます。

あわせて、業界全体の動向や、これからの登録販売者に求められる役割・評価されやすいポイントも解説します。「自分に合ったドラッグストアをどう選べばよいか」を具体的に考えたい方は、ぜひ最後まで参考にしてください。

【この記事で得られること】

  • ドラッグストア業界全体の売上推移から、業界が成長している理由と今後の安定性を理解できる
  • 売上高・店舗数ランキングTOP10を通じて、企業規模の違いが働き方やキャリアにどう影響するかを学べる
  • 業界再編が進む中で、将来性が高い企業の特徴と注意すべきリスクを把握できる

目次

2026年ドラッグストア売上は好調?|最新統計で見る業界の拡大トレンド

2026年ドラッグストア売上は好調?|最新統計で見る業界の拡大トレンド

ここでは、ドラッグストア業界全体の成長性を確認し、転職市場として「今後も需要が見込める業界かどうか」を把握するための前提情報を整理します。

ドラッグストア業界全体の売上は、近年一貫して拡大傾向にあります。経済産業省「商業動態統計速報(2025年10月分)」によると、2025年10月のドラッグストア販売額は7,859億円となり、前年同月比で6.0%増加しました。

商品別では、食品(+9.6%)および調剤医薬品(+13.4%)の伸びが特に顕著で、トイレタリー(+7.6%)やビューティーケア(+3.9%)もプラスです。一方で家庭用品・日用消耗品・ペット用品は微減となるなど、カテゴリーによって増減の幅は異なります。

また、店舗数も20,255店と3.6%増加し、出店拡大が続いています。暦年ベースでは2022〜2024年にかけて売上が7兆7,087億円から8兆9,199億円へと増加しており、この基調は2025年の各四半期でも継続しています。このように、医薬・日用品に加え、食品や調剤分野の伸長が業界全体の成長を牽引しています。

ドラッグストアの売上ランキングTOP10

次に、最新の売上高データをもとに主要ドラッグストアを比較し、企業規模の違いが働き方やキャリアにどう影響するかを読み取ります。

ドラッグストアで働くうえでは、企業ごとの働きやすさや給与水準の違いを把握しておくことが重要です。売上規模だけでなく、勤務形態や評価制度、キャリアの描きやすさにも差があります。ここでは大手チェーンの傾向を整理します。

1位:ウエルシアホールディングス - 売上高6787億円(2026年2月期第2四半期)

業界最大級の規模を持つウエルシアは、店舗網が全国に広がり、働き方の選択肢が多いのが特徴です。大手チェーンならではの研修制度やマニュアルが整っており、登録販売者として基礎から実務経験を積みやすい環境といえます。

一方で、店舗規模が大きく来店客数も多いため、現場では「常に何かを同時進行している感覚」が強くなりやすいでしょう。たとえば、医薬品の相談対応をしている最中にレジ応援の呼び出しが入り、対応後はすぐに品出しや売場の乱れ直しに向かう、といった場面は珍しくありません。特に、夕方以降は医薬品相談、食品・日用品の補充、レジ対応が重なり、「どこから手を付けるか」を瞬時に判断する力が求められます。

こうした環境では、医薬品知識だけでなく、優先順位をつけて動く力や、忙しい中でも落ち着いて接客する対応力が重要になります。大規模店舗ならではのスピード感や業務量に慣れるまでは大変さを感じることもありますが、その分、現場対応力は身につきやすい傾向があります。

給与水準は大手チェーンの平均的な水準で、資格手当や役職手当が加算される仕組みが一般的です。評価や昇格によって収入は伸ばしやすいものの、配属エリアや店舗の忙しさによって、残業時間や休日の取りやすさに差が出ることもあります。求人を確認する際は、勤務区分や異動の範囲、応援体制などを事前にチェックしておくと安心です。

2位:ツルハホールディングス - 売上高5578.31億円(2026年2月期第2四半期)

ツルハホールディングスは、北海道・東北を中心に全国へ展開してきた大手ドラッグストアで、地域に根ざした店舗運営が特徴です。常連客が多い店舗では、顔なじみのお客さまへの接客や相談対応が中心となり、登録販売者として接客力やコミュニケーション力を高めやすい環境といえます。

一方で、エリアによっては人員が少なく、レジ対応や品出し、発注業務などの比重が高くなる場合もあります。給与水準は大手チェーンとして標準的で、資格手当や昇格により収入アップを目指せますが、配属先や店舗規模によって忙しさや残業時間に差が出やすい点には注意が必要です。

研修制度は基礎から段階的に学べる体制が整っており、将来的に売場責任者や店長を目指すこともできます。また、医薬品に加えて、化粧品や日用品、食品の提案も求められるため、幅広い商品知識が身につきます。接客が好きな方には向いている職場といえるでしょう。

3位:マツキヨココカラ&カンパニー - 売上高5490.94億円(2026年3月期第2四半期)

マツキヨココカラ&カンパニーは、駅前や商業施設など人通りの多い場所に店舗が多く、日用品に加えて化粧品やヘルスケア商品の売上比率が高いのが特徴です。そのため登録販売者には、医薬品の適正販売だけでなく、サプリメントや衛生用品、化粧品に関する相談対応など、提案型の接客を求められる場面があります。

給与水準は大手チェーンとして標準的で、資格手当や評価に応じた昇給が期待できます。ただし、店舗の立地や規模によって、残業や他店舗への応援の頻度に差があるでしょう。

また、店舗によっては接客や売場づくりを任される範囲が広く、早い段階で店長候補として責任ある役割を担うケースもあります。異動の範囲や勤務条件は、求人票で事前に確認しておきましょう。

4位:コスモス薬品 - 売上高5059.36億円(2025年5月期第2四半期)

コスモス薬品は、低価格を強みにした郊外型のドラッグストアとして店舗数と売上を伸ばしています。売上高は5,059.36億円(2025年5月期第2四半期)と上位に位置し、日用品だけでなく食品も含めた「まとめ買い」を目的に来店する利用者が多いのが特徴です。店舗運営では業務の標準化を進め、売場を整えながら効率よく回す体制が取られており、品出しや補充作業の割合が高い店舗もあります。

登録販売者には、購入者の年齢や併用薬、持病の有無などを確認したうえで、要点を簡潔に伝える力が求められます。固定客が多い店舗では、過去の相談内容を覚えておくことで信頼関係を築きやすくなるでしょう。

5位:スギホールディングス - 売上高5001.72億円(2026年2月期第2四半期)

スギホールディングス(スギ薬局グループ)は、調剤併設店を含む多様な店舗を展開し、地域の暮らしを支えている大手ドラッグストアです。現場ではOTC(一般用医薬品)の提案に加えて、お客さまの症状を聞き取り、「病院を受診したほうがよいかどうか」を判断する場面が多くあります。そのため、必要な情報を整理し、状況に応じて薬剤師や医療機関につなぐ対応力が求められます。

調剤の待ち時間に相談が集中する店舗もあり、短時間で要点を伝えるコミュニケーション力が重要です。売場や調剤、バックヤードとの連携も欠かせないため、報告・連絡・相談を意識して動ける人にとっては働きやすい職場といえるでしょう。

6位:サンドラッグ - 売上高4184.37億円(2026年3月期第2四半期)

サンドラッグは、日用品から化粧品まで幅広い商品を扱う大手ドラッグストアです。価格の安さに加え、定番商品を切らさない在庫管理や、目的の商品を探しやすい売場づくりを重視している店舗が多いのが特徴です。そのため登録販売者は、医薬品の相談対応だけでなく、売場の整理や欠品対応など、店舗運営に関わる業務も同時に行う場面があります。

来店客が多い時間帯は、レジ対応や品出し、相談業務が重なることも少なくありません。こうした場面では、対応の優先順位を考えながら、周囲と声を掛け合って動ける人ほど負担を感じにくくなります。化粧品や季節商品では接客の工夫が売上に直結しやすいため、対応できることとできないことをはっきり伝える姿勢も大切です。

7位:クスリのアオキホールディングス - 売上高2428.26億円(2025年5月期第2四半期)

クスリのアオキホールディングスは、食品や日用品の品ぞろえにも力を入れた、暮らしに身近なドラッグストアチェーンです。調剤併設店も増えており、買い物のついでに薬の相談がしやすい点が特徴です。出店エリアを絞って店舗を展開することで、物流や人員配置の効率化を図りながら成長を続けています。

売場では、季節商品やセルフケア用品の提案が重視されており、登録販売者は接客に加えて、売れ筋商品の見直しや欠品防止にも関わります。北陸エリアを中心に強い基盤を持ちながら、他地域への出店も進めているため、転勤の有無や配属方針については事前に確認しておくと安心です。研修はOJTが中心となることが多く、配属店舗に先輩の登録販売者がいるかどうかも重要なポイントです。

8位:クリエイトSDホールディングス - 売上高2248.06億円(2025年5月期第2四半期)

クリエイトSDホールディングスは、地域密着型の店舗運営を強みとするドラッグストアです。調剤薬局との連携を進めながら、医薬品だけでなく、化粧品・日用品・食品まで幅広く扱い、日常的に利用しやすい店づくりを行っています。相談対応やカウンセリング販売を重視しており、売上だけでなく、安全面や手順を丁寧に守る姿勢が特徴です。

落ち着いた環境で経験を積みたい人には向いていますが、繁忙期には品出しやレジ応援など、幅広い業務を担当する場面もあります。医薬品だけでなく、衛生用品やスキンケアに関する相談も多いため、人と話すことが好きな人ほど力を発揮しやすい職場です。

9位:富士薬品 - 売上高3862億円(2025年3月期末決算)

富士薬品はドラッグストアの運営に加えて、家庭や職場に薬箱を設置する「配置薬」など、複数の事業を展開している企業です。店舗運営だけに依存しない事業構造が特徴で、ドラッグストアの現場では、登録販売者が医薬品の相談対応や売場づくりを担う場面が多くあります。そのため、接客の丁寧さや説明のわかりやすさが評価につながりやすいでしょう。

店舗によっては日用品や食品の取り扱いが多く、忙しい中でも医薬品の相談時間を確保できるかがポイントです。応募前には、研修内容や有資格者の人数、シフトの組み方を確認しておくと、入社後のギャップを減らしやすくなります。

10位:ナチュラルホールディングス(ドラッグストアモリ・ザクザク) - 売上高3118億円(2025年決算)

ナチュラルホールディングス(ドラッグストアモリ・ザクザク)は、地域に根ざしたドラッグストアとして店舗数を増やしてきた企業です。郊外型の店舗が多く、医薬品に加えて食品や日用品の品ぞろえが充実しているため、家族でのまとめ買いに利用されやすい点が強みです。

地域密着型のため常連客が多く、相談を重ねることで信頼関係を築きやすい点は魅力です。最初は忙しさを感じることもありますが、業務に慣れて売場全体を見渡せるようになると、仕事のやりがいも実感しやすくなります。店舗ごとに雰囲気が異なるため、可能であれば事前に見学しておくと安心です。

ここまで、売上高・店舗数・地域別勢力図・各社の特徴を見てきましたが、「結局、自分はどの会社を選べばいいのか」と迷う方も多いのではないでしょうか。

大切なのは、ランキングの上下ではなく、自分の働き方や価値観に合っているかです。以下では、登録販売者のタイプ別に、応募先を選ぶ際の考え方を整理します。

【安定志向・制度重視タイプ】

  • ・全国展開している大手チェーン
  • ・研修制度や評価基準が明確な企業

向いている理由:マニュアルや教育体制が整っており、経験に自信がない段階でも成長しやすい環境です。
将来的に管理職や店長を目指す場合も、キャリアパスが見えやすい傾向があります。

【接客・OTC提案力を伸ばしたいタイプ】

  • ・カウンセリング販売を重視している企業
  • ・化粧品やヘルスケア商品の比率が高い店舗

向いている理由:医薬品だけでなく、サプリメントや衛生用品など幅広い相談対応を経験でき、
「提案力」や「説明力」を評価してもらいやすい環境です。

【キャリアアップ・マネジメント志向タイプ】

  • ・店舗数が多く、出店を続けている成長企業
  • ・店長・責任者ポストが定期的に生まれている企業

向いている理由:人員配置や売場づくりなど、早い段階から運営に関わる機会があり、実績次第で昇格・昇給を狙いやすい傾向があります。

【ワークライフバランス重視タイプ】

  • ・地域密着型で異動範囲が限定されている企業
  • ・店舗規模が比較的落ち着いているチェーン

向いている理由:勤務時間や休日の見通しが立てやすく、生活リズムを安定させやすい点がメリットです。応募時には、残業時間や応援体制を具体的に確認すると安心です。

【地元で長く働きたいタイプ】

  • ・特定エリアで強い地域密着チェーン
  • ・ドミナント出店を行っている企業

向いている理由:常連客との関係性を築きやすく、地域に根ざした接客ができます。転居を伴う異動の可能性が低い点も魅力です。

ドラッグストア店舗数ランキングTOP10

続いて、店舗数から各社の出店戦略や求人の出やすさを読み解き、転職先選びにどう活かせるかを整理します。

ドラッグストア業界では、店舗数の多さが事業規模や出店戦略、地域への浸透度を示す重要な指標です。売上高とは順位が入れ替わる企業もあるため、あわせて確認しましょう。

店舗数が多い企業には、以下のような特徴があります。

  • 求人が出やすく、入社チャンスが多い
  • 店長や管理職などポストが生まれやすい
  • 店舗タイプ(都市型/郊外型、食品強化型など)が幅広い

一方で、異動範囲が広くなりやすい、店舗ごとの忙しさに差が出やすいといった側面もあります。そのため転職時は、単に「店舗数が多い=安心」と判断するのではなく、次の観点で活用しましょう。

  • 通勤圏内に複数店舗があるか(異動・応援時の現実性)
  • 店舗数増加中か横ばいか(今後ポストが増えそうか)
  • 店舗数が多い分、教育や評価制度が標準化されているか
  • 食品比率や客層など、自分が働く店舗像を想像できるか

店舗数は「転職しやすさ」「キャリアの広がり」を測る材料の一つです。売上高ランキングとあわせて見ることで、成長性を取るか、働きやすさを取るかといった判断がしやすくなります。ここでは、大手ドラッグストア各社の店舗数を比較し、業界内での立ち位置を整理します。

1位:ウエルシアホールディングス - 約3,002店(2025年8月31日現在)

業界最多の約3,000店舗を展開するウエルシアホールディングスは、豊富な店舗網で全国各地の商圏をカバーしています。積極的な新規出店と企業買収によって規模を拡大し、都市部から郊外まで幅広い地域に浸透しています。

特に調剤薬局の併設や深夜営業など差別化戦略を取り入れ、地域住民の「かかりつけドラッグストア」としての存在感を高めています。また、イオングループの一員であり、そのスケールメリットを活かしてプライベートブランド商品の開発や電子マネー「WAON」ポイントサービスの導入などサービス面の強化も図っています。

2位:ツルハホールディングス - 2,690店(2025年11月30日現在)

ツルハホールディングスは北海道・東北地方を地盤に全国へ店舗網を広げた大手チェーンです。グループ内には地域ごとに異なるドラッグストアブランドも含まれ、たとえば愛知県のB&Dドラッグストア(80店舗)を統合するなど、M&Aによって勢力を拡大してきました。

創業地の北海道では圧倒的な店舗網を築いており、地元密着の運営で高い知名度を持ちます。近年はタイなど海外にも進出し、アジア圏での知名度向上も図っています。全国のグループ店舗で共通のポイントサービスやセール企画を展開し、顧客の囲い込みにも注力することで、約2,690店という業界有数の店舗数に達しています。

3位:スギホールディングス - 2,185店(2025年2月末現在)

スギホールディングスは、約2,185店と業界第3位の店舗数を誇ります。関東・中部・関西の都市圏を中心に集中的に出店する戦略を展開し、近年では調剤薬局チェーンの統合により北陸・東北から九州まで出店エリアを広げました。

調剤併設型ドラッグストアの草分け的存在で、早くから薬局機能を持つ店舗を増やしてきた経緯があり、地域のヘルスケア拠点としてカウンセリング販売や在宅医療への対応にも力を入れています。年間100店舗以上のペースで新規出店を続ける積極策により、国内外で事業規模を着実に拡大しています。

4位:コスモス薬品 - 1,640店(2025年11月30日現在)

コスモス薬品は約1,640店の店舗網を持ち、低価格戦略を武器に郊外型店舗で勢力を伸ばしているドラッグストアです。九州発祥で西日本を中心に出店を重ねており、駐車場付きの大型店で日用品から食品までまとめ買いできる利便性が地域に浸透しています。

競合が少ない地方都市や郊外にも積極出店する手法で店舗数を着実に増やし、近年では関東地方への進出も進めています。

5位:サンドラッグ - 1,542店(2025年3月末現在)

サンドラッグは約1,542店を展開し、全国規模で店舗網を広げている大手ドラッグストアです。地域のニーズに合わせ、駅前の小型店から郊外の大型店まで多彩な店舗形態で出店しており、都市部と地方の双方で存在感を示しています。

グループにはディスカウントストア業態も抱えており、幅広い商品構成で集客力を高めています。2020年代に入り店舗数が1,500店を超える規模となっており、引き続き堅調な成長を続けています。

6位:富士薬品グループ - 1,273店(グループ全体、2025年3月末現在)

富士薬品グループは、1,273店の店舗網を持ち、全国39都道府県でドラッグストア・調剤薬局を展開しています。配置薬ビジネスで知られる同グループですが、ドラッグストア事業では「ドラッグセイムス」「ドラッグユタカ」など地域ごとのチェーンを傘下に収め、M&Aを通じて事業を拡大しました。

自社で医薬品の製造も手がけるメーカー機能を持ち、プライベートブランド医薬品の開発・供給にも取り組んでいます。複数ブランドを駆使した戦略により、各地域で存在感を示しつつ店舗数を積み上げてきた点が特徴です。

7位:クスリのアオキホールディングス - 1,082店(グループ全体、2025年11月20日現在)

クスリのアオキホールディングスは、北陸地方発祥のチェーンで、約1,082店を展開しています。生鮮食品や日用品も揃えた「ドラッグストア+スーパーマーケット」型の店舗展開で知られ、地元密着の戦略で北陸から関東・関西へと勢力を拡大しました。

標準化した300坪規模の店舗モデルによる効率的な出店と物流体制の確立により、高いペースで新規出店を続けています。生鮮強化型の次世代大型店も開発し、競合との差別化を図りながら、地域に深く根ざした存在感を示しています。

8位:クリエイトSDホールディングス - 787店(2025年5月末現在)

クリエイトSDホールディングスは、2025年5月末現在で787店を展開する地域密着型のドラッグストアチェーンです。神奈川県を中心に関東・東海エリアへ集中出店しており、住民の日常生活に寄り添う店づくりを進めています。

全店舗の半数以上が調剤併設店となっており、医薬品販売と処方箋受付の両面で地域医療に貢献しています。また、健康イベントの開催や在宅医療サポートなど、地域で選ばれる店づくりにも取り組んでいます。

9位:ナチュラルホールディングス - 643店(グループ全体、2025年10月時点)

ナチュラルホールディングスは、643店を展開する西日本主体のドラッグストアグループです。福岡県に本部を置き、九州全域や中国地方の郊外都市に根差した店舗展開が特徴です。

傘下に九州地盤のドラッグストアモリと中国地方地盤のザグザグを持ち、各地域でドミナント出店による高い浸透率を実現しています。各エリアのニーズに合わせたサービスを展開し、地元から親しまれる店づくりを心掛けながら、出店エリア内で着実に店舗数を伸ばしてきました。

10位:V・ドラッグ - 約539店(2025年12月1日現在)

V・ドラッグは、中部薬品株式会社が運営するドラッグストアチェーンで、2025年12月時点で約539店を展開しています。中部地方に店舗を集中させており、地域密着のドミナント出店で地元の生活インフラとしての地位を築きました。

親会社であるバローホールディングスとの連携により、商品の仕入れや販売促進でスケールメリットを活かした経営を展開しています。中部ローカルのチェーンながら、2025年には店舗数が500店を超え、主要エリアである中部圏で業界トップクラスの存在感を示しています。

地域別ドラッグストア勢力図|北海道ツルハ、関東ウエルシアの覇権争い

地域ごとの勢力構造をもとに、「自分の住んでいるエリアでどの企業を選びやすいか」を判断する視点を整理します。

日本のドラッグストア業界は、地域によって競争の形が大きく異なります。地方では、特定の大手企業が市場をほぼ占めるケースが多い一方、関東や近畿などの都市部では、複数の全国チェーンが激しく競い合っています。

単に「どのチェーンが多いか」を知るだけでなく、自分の地域ではどんな働き方・キャリアが描きやすいかを読み取ることが、転職成功のポイントです。

北海道・東北エリア|寡占型で「安定」と「地元定着」が軸

北海道ではツルハドラッグが圧倒的なシェアを持ち、地元チェーンのサッポロドラッグストアーも約170店舗を展開しています。東北でもツルハが500店舗以上を構え、地域を代表する存在です。

このエリアは特定チェーンによる寡占傾向が強く、転職先の選択肢は限られる一方、以下のようなメリットがあります。

  • 異動範囲が比較的読みやすい
  • 地域密着で長く働きやすい

地元志向・安定志向の登録販売者には向きやすいエリアです。

関東・近畿エリア|競争激化で「比較・選別」が重要

関東ではウエルシア、マツモトキヨシ、スギ薬局などの全国大手が集中し、特にマツモトキヨシは高いブランド力を持っています。近畿でもウエルシアやスギ薬局に加え、ダイコクドラッグなど地場チェーンが共存しています。

都市部は選択肢が多い反面、企業ごとの差が見えにくいのが特徴です。そのため転職時は、以下を見極めることが重要です。

  • OTC提案重視か、効率運営重視か
  • 繁忙度や人員体制
  • 評価指標(売上・接客・マネジメント)

キャリアアップ志向・条件比較を重視する人向けのエリアです。

中部エリア|地場大手と全国チェーンのバランス型

中部ではクスリのアオキが北陸を中心に店舗数を伸ばし、愛知県ではスギ薬局が圧倒的な存在感を示しています。

このエリアは、以下の点を比較しやすいのが特徴です。

  • 地元発祥チェーンの裁量の大きさ
  • 全国チェーンの制度・教育の安定感

「地元で成長したい」「将来は管理職を目指したい」など、目的に応じて選び分けやすい地域といえます。

中国・四国・九州エリア|成長企業で「忙しさ」とどう向き合うか

中国・四国ではザグザグやレデイ薬局などの地域発祥チェーンが、大手グループの一員として展開しています。九州ではコスモス薬品が全県で店舗数トップとなり、ドラッグストアモリも独自路線で存在感を示しています。

これらの地域では、以下のような傾向があり、忙しさと引き換えに経験値を積みやすい環境です。

  • 出店スピードが早い
  • 食品比率が高く業務量が多い

体力面・業務量への適性を考慮しつつ、短期間でスキルを伸ばしたい人に向いています。

地域別勢力図を転職にどう活かす?

地域別勢力図は、次の3点を意識して読むと転職判断に役立ちます。

  • その地域で選択肢が多いか/少ないか
  • 強いチェーンの働き方・評価軸の傾向
  • 自分の優先順位(安定・成長・裁量)と合うか

「自宅から近い」「有名だから」だけで選ばず、地域特性と自分のキャリア志向を重ねて考えることが、ミスマッチを防ぐポイントです。

2026年ドラッグストア5大トレンド|食品強化・DXで変わる業界地図

業界の最新トレンドを押さえながら、それぞれが登録販売者の業務内容や評価されるスキルにどう影響するかを解説します。

ドラッグストアは、これまでの「医薬品や日用品を買う店」から、健康と日常生活をまとめて支える存在へと役割を広げています。物価高で節約意識が高まるなか、来店頻度の高い食品を強化し、調剤や健康相談と組み合わせることで、買い物のついでに利用されやすい点が強みです。

一方で、人手不足や薬剤師・登録販売者の確保、物流コストの上昇、法令対応など、現場の負担は増えています。大手は投資できる余力がある分、企業間の差が広がりやすく、競争も激化しています。

さらに、スーパーやEC、コンビニも日用品や健康分野に力を入れており、来店する理由をどう作るかが課題です。濫用のおそれがある医薬品の管理など、適正販売の強化も現場の負担に直結しています。

食品強化で「毎日使われる店」へシフト

食品の充実は、ドラッグストアを「日常的に使われる店」にするうえで重要なポイントです。物価高で家計の負担が増す中、近所で日用品と食品をまとめて購入できる利便性は高く評価されています。特に、飲料や菓子、すぐに食べられる商品、冷凍食品といった回転の速い商品は、来店客数の増加につながりやすい傾向があります。

ただし、食品は価格競争が激しく、利益を出しにくい分野です。利益を確保するためには、欠品を防ぐための発注管理や、温度帯ごとの物流体制、買いやすい売場づくりが欠かせません。食品強化は来店頻度や「ついで買い」を増やす効果がある一方で、運営面の難易度が高まる施策でもあります。

特に郊外型店舗では、食品の品揃えが弱いとワンストップでの買い物が難しくなり、食品スーパーに客が流れやすくなります。温度管理や配送リードタイムは利益にも直結するため、チェーン全体での物流設計が重要です。惣菜や冷凍食品の拡充は、買い回りを減らしたい利用者のニーズにも合致しています。

■登録販売者の業務への影響

  • ・売場全体の忙しさが増し、接客と作業の切り替えが求められる
  • ・医薬品以外の商品について質問を受ける機会が増える

■評価されやすいスキル

  • ・混雑時でも優先順位を判断できる段取り力
  • ・食品・日用品を含めた売場全体を見る視点

調剤・薬局DXが進み、利便性が競争軸に

調剤分野では、DXの進み具合によって利便性に差が出ています。電子処方箋や処方箋の事前送信、オンライン服薬指導、薬の配送などが整っている店舗ほど、待ち時間が短くなり、受け取り方法も選びやすくなります。

一方で、システムを導入するだけでは十分な効果は得られません。設備投資や個人情報の管理に加え、現場の業務が本当に効率化されているか、患者への説明の質を保てているかが重要です。電子処方箋が広がることで、医療機関との連携や重複投薬の確認など、安全面でのメリットも期待できます。

■登録販売者の業務への影響

  • ・電子処方箋や受け取り方法についての問い合わせ対応
  • ・調剤待ちの利用者への声かけや誘導

■評価されやすいスキル

  • ・新しい仕組みに抵抗なく対応できる柔軟性
  • ・調剤・OTCをつなぐコミュニケーション力

プライベートブランド強化で利益率を改善

PB(プライベートブランド)の強化は、価格競争が激しい中でも利益を確保するための重要な取り組みです。日用品や化粧品、健康関連の商品は違いが出にくく、値下げだけでは限界があります。PBを育てることで、利益率を保ちやすくなり、同じ価格でも「この店で買いたい」と思ってもらえる理由を作れます。

最近は、安さだけでなく、成分の分かりやすさや使い心地、パッケージの見やすさなど、選びやすさを重視する動きが増えています。ただし、品質が低いとリピートされず、クレーム対応の負担も増えます。原材料価格の影響を受けやすいため、商品開発から仕入れ、売り方までを一体で考えられる企業ほど強みを発揮します。

■登録販売者の業務への影響

  • ・PB商品の説明・比較対応が増える
  • ・リピートにつながる提案が求められる

■評価されやすいスキル

  • ・成分・用途を噛み砕いて伝える説明力
  • ・価格以外の価値を伝える提案力

会員アプリと購買データ活用が当たり前に

会員アプリが広がったことで、ドラッグストアの販促は、経験やチラシに頼る方法から、データを活用する方法へと変わってきています。購買履歴や来店頻度に合わせてクーポンやおすすめ商品を出し分けることで、大幅な値下げをしなくても購入点数を増やすことが可能です。

メーカー側にとっても、店内での商品露出や購買への影響を数字で把握しやすくなり、店舗内広告としての価値、いわゆるリテールメディアが高まっています。その結果、ドラッグストアは商品を売るだけでなく、データを活用して収益を生み出す仕組みを持つようになっています。

■登録販売者の業務への影響

  • ・アプリやクーポンに関する質問対応
  • ・購買履歴を踏まえた提案の機会増加

■評価されやすいスキル

  • ・デジタル施策を接客に活かす理解力
  • ・データと実際の悩みを結びつける提案力

業界再編が進み、大手中心の競争構造に

ドラッグストア業界では、合併や買収が進み、大手を中心に競争の形が変わってきています。出店できる場所が減っていることや、調剤併設に伴う人材確保、ITや物流への投資負担が増えていることが背景にあります。そのため、規模が大きい企業ほど有利になりやすい状況です。

統合が進むと、仕入れやPB商品の開発、システム投資をまとめて進めやすくなり、店舗運営のやり方も統一されていきます。その結果、地域の中小チェーンは他社との差を出しにくくなり、事業の継続が難しくなる可能性があります。

一方で、統合後にはブランドの整理や従業員の待遇調整、店舗の統廃合など、現場への負担も生じます。今後は店舗数の多さだけでなく、地域医療との連携や利用者にとっての使いやすさが、企業選びのポイントになります。

■登録販売者の業務への影響

  • ・運営ルールや評価制度の変更
  • ・異動や売場変更への対応

■評価されやすいスキル

  • ・変化への適応力と柔軟性
  • ・新体制でも安定した接客を続ける姿勢

登録販売者必見!2026年求められる3つの新スキルと現場対策

登録販売者必見!2026年求められる3つの新スキルと現場対策

業界の変化を踏まえて、登録販売者として評価されやすい行動や、今から準備しておきたいポイントを具体的に整理します。

ドラッグストアの役割が広がる中で、登録販売者に求められる仕事や責任も変化しています。ここでは、これからの時代に登録販売者として求められる知識や姿勢、現場で意識したいポイントを整理します。

セルフメディケーション支援と「受診勧奨」の精度を上げる

登録販売者は、OTC(一般用医薬品)を販売する際、商品の説明だけでなく、相談者の状況を丁寧に聞き取ることが重要です。症状の経過や強さ、これまでの病歴、現在服用している薬、妊娠や授乳の有無などを確認することで、セルフケアで対応できるのか、医療機関を受診したほうがよいのかを判断しやすくなります。

登録販売者は地域住民の健康を支える立場として、必要に応じて医療機関や薬剤師と連携し、受診を勧める理由をわかりやすく伝える力も求められます。信頼関係を築きながら、早めに適切な行動につなげる支援を心がけることが大切です。

■すぐできるアクション

  • ・よくある症状ごとに「受診勧奨の目安」をメモにまとめておく
  • ・薬剤師に相談すべきケースを事前にすり合わせておく
  • ・「販売しない判断」をした事例を振り返り、言語化する

適正販売・濫用防止を踏まえて法令を遵守する

登録販売者は、乱用のリスクが高い成分を含む一般用医薬品を扱う際、法律やルールを正しく理解し、決まりを守って販売することが求められます。

たとえば、若年者に販売する場合は、氏名や年齢を必ず確認し、基本的には1箱ずつ販売するなど、定められた購入制限を守る必要があります。また、使い方や購入量に不自然な点があるときは、依存や健康への影響について説明し、適切な量を提案する判断も重要です。

■すぐできるアクション

  • ・濫用防止対象医薬品の成分と販売ルールを再確認する
  • ・年齢確認や声かけのフレーズを自分なりに整理しておく
  • ・迷ったときは必ず相談する習慣をつける

健康ニーズの多様化に合わせた「幅広い知識」を持つ

近年、健康に関する悩みは、薬を選ぶだけでは解決しないケースが増えています。体調管理や予防を目的とした健康食品、衛生用品、介護用品など、医薬品以外の選択肢が関わる場面も多くなっています。

登録販売者には、こうした商品について基本的な知識を持ち、相談内容に合わせて適切に案内する力が求められます。また、生活習慣の見直しや日常生活での工夫など、薬を使わない対処法を伝え、必要に応じて医療機関の受診を勧めることも重要です。

症状が重い場合や判断が難しいときは、薬剤師につなぐなど、専門家と連携することが欠かせません。こうした幅広い視点で対応することが、地域の人々に寄り添った健康支援につながります。

■すぐできるアクション

  • ・売場でよく聞かれる悩みと関連商品をセットで把握する
  • ・「薬+生活習慣+周辺商品」の説明パターンを作る
  • ・判断に迷うケースをメモし、後から振り返る
登録販売者のための【3ステップ実践ロードマップ】

STEP1|売場を基準に「周辺知識」を整理する

  • ・自店で取り扱いの多い健康食品・衛生用品・介護用品を洗い出す
  • ・「どんな悩みで聞かれやすいか」をセットで把握する(例:疲れ・睡眠・関節)

STEP2|相談対応の引き出しを増やす

  • ・「薬+生活習慣+周辺商品の組み合わせ」で説明できるようにする
  • ・症状別に「薬を使わない選択肢」も言語化しておく

STEP3|判断に迷うラインを明確にする

  • ・受診勧奨すべき症状や、薬剤師につなぐ基準を整理する
  • ・迷ったときに相談できる体制(薬剤師・先輩)を日頃から確認しておく

この3ステップを意識することで、日々の業務の中で無理なく「幅広い知識」と判断力を積み上げることができます。

大手ドラッグストアランキングに関するよくある質問

ランキング記事を読む中で多くの人が疑問に感じやすいポイントをQ&A形式で補足し、判断の迷いを解消します。

大手ドラッグストアのランキングを見ると、「売上が高い企業ほど年収も高いのか」「現場は忙しいのか」など、さまざまな疑問が浮かぶ方も多いでしょう。ここでは、ランキングに関してよく寄せられる質問をまとめて解説します。

売上高ランキング上位の企業は年収や給料も高い?

売上規模が大きい企業だからといって、必ずしも年収が高いとは限りません。

実際に業界内の年収ランキングを見ると、クリエイトSDホールディングスやマツキヨココカラ&カンパニーなど、売上順位とは別に平均年収が高い企業もあります。そのため、売上上位の企業と高年収の企業が一致しないケースも多く見られます。

売上が高い企業や店舗のほうが現場は忙しい?

売上が高い企業や店舗は、来店客が多く、取り扱う商品数も多いため、業務量が増えやすい傾向があります。ただし、売上の高さだけで現場の忙しさを判断するのは適切とは言えません。店舗の立地や客層、運営の仕組み、スタッフの人数やシフト体制によっては、売上規模が大きくても効率よく運営され、比較的余裕を持って働ける場合もあります。

一方で、売上が中規模のチェーンでも、人手が少ない店舗では一人あたりの業務負担が大きくなり、忙しさを感じやすくなることがあります。就職や転職を考える際は、売上や規模だけでなく、人員体制や業務分担なども含めて確認することが大切です。

売上高や店舗数以外に、就職・転職で注目すべき比較ポイントは?

就職や転職を考える場合は、給与体系や昇給・賞与の仕組みを確認すると、実際の年収をイメージしやすくなります。基本給に加えて、資格手当や役職手当、賞与の回数や金額もチェックしておきましょう。

また、働きやすさに関わる制度にも注目したいところです。有給休暇の取りやすさや、育休・産休制度、時短勤務がどこまで利用できるかは、企業によって違いがあります。求人情報だけでなく、口コミや転職エージェントの情報もあわせて確認すると、より実態が分かります。

【まとめ】売上・店舗数から見極める!登録販売者のための企業選び基準

ドラッグストア業界は、食品強化や調剤・DXの進展により、生活インフラとしての役割を広げています。こうした変化の中で、企業ごとに働きやすさや給与水準、キャリアの描きやすさには違いがあり、自分に合った職場を見極めることが重要です。売上や店舗数といった規模だけでなく、教育制度や業務内容、将来性にも目を向けることで、登録販売者として長く活躍しやすくなります。

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