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【登販の接客〜妊婦編~】OTC(一般用医薬品)をお求めの妊婦さんへの服薬指導のポイント

【登販の接客〜妊婦編~】OTC(一般用医薬品)をお求めの妊婦さんへの服薬指導のポイント

【登販の接客〜妊婦編~】OTC(一般用医薬品)をお求めの妊婦さんへの服薬指導のポイント

こんにちは、登録販売者転職のアポプラス登販ナビライターチームです。

登録販売者として接客をしていると、さまざまなお客さまが来店されます。その中でも妊婦や授乳婦の方は、間違った服薬をしてしまうと赤ちゃんに影響が出る可能性があり、お客さまも接客する登録販売者も注意しなければなりません。妊婦や授乳婦の方が来店されても困らないために、こちらでは服薬指導のポイントについてご紹介します。

目次

OTC(一般用医薬品)と登録販売者の重要性が高まっている

OTC(一般用医薬品)と登録販売者の重要性が高まっている

近年では、病院に行かずともドラッグストアやスーパー、コンビニなどさまざまな場所で医薬品の購入が可能です。それに伴い登録販売者の重要性は高まっています。OTC(一般用医薬品)と登録販売者の重要性についてそれぞれご説明します。

OTC(一般用医薬品)とは

OTC(一般用医薬品)とは、処方箋が必要なくドラッグストアやスーパーなどで購入が可能な医薬品です。2006年までは「市販薬」と呼ばれていましたが、2007年に「OTC医薬品」に変更と統一されました。
世界保健機構(WHO)に「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な体の不調は自分で手当てすること。」と定義されているセルフメディケーションの時代に、OTC(一般用医薬品)の活用で、セルフメディケーションの向上が可能です。

参考:日本OTC医薬品協会「OTC医薬品とは?」

セルフメディケーションを推進する現代において欠かせない選択肢

セルフメディケーションを推進する現代にとって、OTC(一般用医薬品)を販売できる「薬剤師」はもちろんですが、「登録販売者」も重要性が上昇すると考えられます。
登録販売者の登場前は、薬剤師が医薬品の「調剤」と「販売」の両方の業務を担ってきました。登録販売者の登場で、薬剤師の負担の軽減だけでなく、薬剤師不足の問題の解決にもつながります。
医薬品の販売に関しても、薬局やドラッグストアだけでなく、スーパーやコンビニ、家電量販店などのさまざまなところでの取り扱いが増加したため、登録販売者の需要は、今後もさらに高まると考えられます。

【登販必見】OTC(一般用医薬品)を妊婦・授乳婦の方へ販売する際は注意が必要

【登販必見】OTC(一般用医薬品)を妊婦・授乳婦の方へ販売する際は注意が必要

妊婦・授乳婦の方が医薬品を服用すると、胎児・乳児へ影響する可能性があり、販売するにあたってとくに注意が必要になります。妊娠中と授乳中はもちろんですが、妊娠に気づかず医薬品を服用してしまう可能性も考えられるため、お客さまから様々な情報を聞き出したうえで販売しなければなりません。

妊娠中の薬の使用は胎児に影響する可能性も

妊娠中は母親の胎盤から胎児へ必要な栄養が送られます。その際に胎児にとって必要でないものは胎盤でブロックするフィルターの役割がありますが、医薬品の中には、フィルターである胎盤を超えて、医薬品の成分が胎児へ悪影響を及ぼすおそれがあります。

授乳中は薬の成分が母乳に影響を与える可能性がある

医薬品は出産を終えても、赤ちゃんへ影響がなくなるわけではありません。授乳中は母乳から赤ちゃんは栄養を摂取します。そのため母親が医薬品を服用すると、赤ちゃんは母乳を通して医薬品を摂取してしまい、悪影響を及ぼすおそれがあります。

妊娠の可能性がある方への配慮も必要

妊婦や授乳婦の方は医薬品のリスクを理解している方もいるため、購入の際に相談される場合もありますが、妊娠に気づかず医薬品を服用してしまうケースも考えられます。接客や販売をする際には、妊娠の可能性がないか確認をする配慮も必要です。

【登録販売者はチェック必須】妊娠・授乳中に服用してはいけない薬

【登録販売者はチェック必須】妊娠・授乳中に服用してはいけない薬

妊娠・授乳中は胎盤や母乳から赤ちゃんに悪影響が考えられるため、絶対に服用してはならない禁忌の薬があります。

妊娠中

妊娠中に服用が禁忌とされる薬は以下の通りです。

  • 睡眠薬
  • ワクチン(麻疹、風疹、おたふくかぜ)
  • 抗がん剤
  • 高血圧治療薬
  • ホルモン剤
  • 抗精神病薬
  • 糖尿病治療薬
  • 脂質異常症治療薬
  • 高パーキンソン病薬  など

市販薬では取り扱いがなく、種類によっては禁忌でないものもありますが、過去に処方してもらい家にあると間違えて服用してしまう可能性も考えられるため、家にある医薬品も安易に服用しないよう注意が必要です。

薬局やドラッグストアなどで購入できる市販薬にも避けなければならない成分があります。

  • ジクロフェナク(湿布薬,塗り薬)
  • フェルビナク(湿布薬,塗り薬)
  • インドメタシン(湿布薬,塗り薬)
  • ロキソプロフェン(鎮痛薬,湿布薬,塗り薬)  など

しかし、上記の成分以外の市販薬が妊婦にとって安全というわけではありません。医薬品を服用したい場合は、無理に購入を勧めず、医者へ相談するようにお声がけしましょう。

授乳中

授乳中に服用が禁忌とされる薬は以下の通りです。

  • ダントロレンナトリウム
  • アミオダロン
  • ダンゾール
  • 酒石酸エルゴタミン
  • 免疫抑制剤
  • 向精神薬
  • 抗がん剤  など

こちらも妊娠中と同様で、市販薬では取り扱いがなく、種類によっては禁忌でないものもありますが、知識の一つとして覚えておきましょう。

市販薬で服用を避けるべき成分は以下の通りです。

  • アスピリン(解熱鎮痛薬)
  • コデインリン酸塩(総合感冒薬、鎮咳去痰薬)
  • ジヒドロコデインリン酸塩(総合感冒薬、鎮咳去痰薬)  など

上記以外も授乳婦さんにとって市販薬が安全であると保証されているわけではありませんので、こちらも妊娠中と同様に、無理に購入を勧めず、医者へ相談するようにお声がけしましょう。

参考:MSDマニュアル「授乳中の母親に禁忌となる主な薬剤」

登販が妊娠・授乳中の方への服薬指導で確認したい3つのこと

登販が妊娠・授乳中の方への服薬指導で確認したい3つのこと

登録販売者が妊婦や授乳婦の方に服薬指導をおこなう際に確認すべきことが3つあります。それは「妊娠週数」、「授乳可否」、「かかりつけ医との連携」です。確認事項を押さえて接客しましょう。

妊娠週数

医薬品の赤ちゃんへの影響は、妊娠週数によって異なるため注意が必要です。

  • 無影響期(妊娠4週未満)
    妊娠に気づかず、薬を服用してしまう場合が多いですが、基本的に赤ちゃんへのリスクは低いと考えられています。
  • 絶対過敏期(4週~7週)
    心臓や神経などの器官が形成される重要な時期のため、薬の影響を受けやすい時期です。
  • 相対過敏期(8~16週)
    重要な器官の形成は終わっていますが、形成の遅れが生じる場合もあるため注意が必要です。
  • 潜在過敏期(17週以降)
    胎児への発育の影響が心配される時期です。鎮痛剤の長期服用は難産や死産の危険性も高くなるため注意が必要です。

授乳の可否

母乳の場合に注意が必要(完全ミルクであれば乳児に影響はない)です。
乳児に母乳を与えている授乳婦さんは、薬を服用してしまうと母乳を通して薬の成分が赤ちゃんへ流れてしまうため、医薬品の服用には注意をしなければなりません。しかし、母乳を一切使用せず、完全にミルクでの育児の場合は、乳児への薬の影響はありませんので、確認をしてから医薬品の提案をしましょう。

かかりつけ医との連携

医薬品によっては、パッケージ裏の説明書きに「妊娠中・授乳中の方は薬剤師や登録販売者に相談すること」との記載があります。妊娠週数の問題もありますが、かかりつけ医に相談なしでの服用はリスクがあるため、まずは医師に相談するように勧めましょう。

登販が妊婦・授乳婦さんに適切な接客をするポイントは3つ

登販が妊婦・授乳婦さんに適切な接客をするポイントは3つ

登録販売者が妊婦・授乳婦の方にできることは医薬品を勧めるだけではありません。ポイントを押さえて接客をおこないましょう。

薬以外の対処法をアドバイスする

医薬品を服用せず、症状の改善や緩和ができる場合があります。
便秘は水分摂取を増やしたり、食物繊維が多く含まれる食品を摂取したりすると症状を改善できる場合もあります。花粉症で鼻水や鼻づまりでつらい場合は、鼻うがいをすると鼻に溜まった花粉を洗い流せて楽になる可能性もあるため、医薬品を服用しないでできる対処法もおすすめです。

話を丁寧に聞く

登録販売者に相談されてくる妊婦・授乳婦の方の中には、妊娠に不安で相談されに来る方もいらっしゃると思います。不安要素を丁寧に聞くだけで、お客さまの中で解決できる場合もありますので、お客さまに寄り添った接客をしてください。

薬に対する正しい情報を提供する

薬にはメリットもあればデメリットもあります。メリットばかりを伝えるのではなく、副作用や赤ちゃんへの影響などのデメリットも伝えたうえで、医薬品の服用を望むのか、かかりつけ医に一度相談をするかなどの選択をしてもらいましょう。

まとめ|登録販売者は妊婦・授乳婦さんに適切な服薬指導をおこなおう

妊婦・授乳婦の方には赤ちゃんへの影響があるため、とくに注意が必要です。登録販売者に相談をしに来た方が、どのような悩みを抱えているのか、接客の中で引き出し、正しい知識をお客さまにご案内しましょう。
自身で判断できない場合は、リスクについて説明をしたうえでかかりつけ医に相談してもらうようにしてください。

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