APOPLUS 登販ナビ Powered by アポプラスステーション株式会社

サポートを受ける

お電話でのご登録・ご相談も承っております。

フリーコール 0120-332-290

月~金曜(祝・祭日を除く) 9:00~20:00

  1. 登録販売者 求人・転職TOP
  2. 登録販売者お役立ち情報
  3. 現場で使える知識・ノウハウ
  4. ドラッグストア業界データを徹底分析

ドラッグストア業界データを徹底分析

登録販売者の就業先として、最も一般的なドラッグストア。近年は店舗数の増加によって、登録販売者の求人ニーズが高まっているだけでなく、2025年には業界全体で10兆円市場となることを目指して急成長を続けています。
そこで、登録販売者が知っておくと役立つ、ドラッグストアの業界データを徹底分析します。

ドラッグストアで取り扱う商品

ドラッグストアとは、おもに医薬品、化粧品を中心とした健康および美容に関する各種商品を中心として、家庭用品、加工食品などの最寄り品をセルフサービス方式で小売する事業所と定義されています。現在、ドラッグストアでは以下のような多様な商品を取り扱っています。

〈ドラッグストアのおもな取扱商品〉

品目 内容例
調剤医薬品 医師の処方箋に基づき調剤する医療用医薬品・漢方薬・生薬
OTC医薬品 医師の処方箋によるものを除く医薬品・漢方薬・生薬や、風邪薬、胃腸薬、目薬、皮膚治療薬、湿布薬、滋養強壮剤(医薬品)など
ヘルスケア用品(衛生用品) ヘルスケア(包帯、マスク、紙おむつなど)、殺虫剤(農業用、産業用は除く)、介護用品・ベビー用品
健康食品 健康食品、サプリメント、ダイエット食品など
ビューティーケア(化粧品・小物) 化粧品・ビューティーケア小物
トイレタリー 口腔ケア用品(歯みがき、歯ブラシなど)、ヘアケア用品(シャンプー、リンスなど)、入浴剤、石鹸など
家庭用品・日用消耗品・ペット用品 家庭用品(バス・トイレ・キッチン用品など)、日用消耗品(トイレットペーパー、食器洗剤など)、ペット用関連品
食品 菓子類、米、飲料、日配品、加工品、酒類、冷凍食品など
その他 温水洗浄便座、照明器具、電池など

※経済産業省 経済解析室「平成28年小売業販売を振り返る」(2017年3月)

ドラッグストアの売上動向

ドラッグストア業界の売上高は、過去の推移を見ると2005年以降から右肩上がりに成長を続けており、現段階でドラッグストア業界は成長産業であるといえます。ただし、この成長を支えているのは新規出店とM&Aによる売上高の増加であるため、市場が飽和状態になれば将来的に売上の伸びは鈍化します。
ただし、社会的役割の高い商品を扱っているため、安定産業に移行すると予想されています。

〈販売額の商品別内訳〉

商品分類 売上高
調剤医薬品 3,752億円
OTC医薬品 8,296億円
ヘルスケア用品 4,012億円
ビューティーケア 8,522億円
トイレタリー 5,626億円
家庭用品・日用消耗品・ペット用品 8,815億円
食品 1兆4,915億円
健康食品 1,970億円
その他 1,350億円
売上合計 5兆7,258億円

※経済産業省 経済解析室「平成28年小売業販売を振り返る」(2017年3月)

売上の内訳を見ると、食品の割合が高いものの、一般用医薬品の販売や調剤事業は利益率が高いという特徴があります。そのため、業界大手のドラッグストアでは、より利益率の高いPB(プライベートブランド)商品への取組みを強化しています。

ドラッグストアの業界勢力

ドラッグストア業界は、近年、業界再編の動きが活発になっており、大手ドラッグストアによる中小ドラッグストアのM&A(合併や買収)、コンビニエンスストアをはじめとする他業態からの参入、医薬品のネット通販の拡大といった大きな動きが続いています。2017年決算期のドラッグストア各社の売上高ランキングは次のようになります。

〈2017年決算期のドラッグストア売上高ランキング〉

企業名 売上高
ウエルシアホールディングス 6,231億6,300万円
ツルハホールディングス 5,770億8,800万円
マツモトキヨシホールディングス 5,351億3,300万円
サンドラッグ 5,283億9,400万円
コスモス薬品 5,027億3,200万円
スギホールディングス 4,307億9,500万円
ココカラファイン 3,772億300万円
カワチ薬品 2,664億2,300万円
クリエイトSDホールディングス 2,473億4,100万円
クスリのアオキ 1,887億4,400万円

※各社有価証券報告書より

ドラッグストアの店舗数

日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)によると、全国のドラッグストア総店舗数は19,654店になります(2017年6月現在)。また、企業別の店舗数ベスト5は次のようになっています。

〈ドラッグストア店舗数ベスト5〉

企業名 店舗数
ツルハホールディングス 1,901店
マツモトキヨシホールディングス 1,555店
ウエルシアホールディングス 1,693店
ココカラファイン 1,327店
サンドラッグ 1,070店

※2018年4月時点での各社ホームページおよび決算報告書の最新情報を参照

ドラッグストアの店舗数は年々増加していますが、企業数は減少傾向にあります。これは、2009年の薬事法改正で一般用医薬品が登録販売者でも販売できるようになり、それまでの「ブランド企業の日用品などを格安で販売して集客し、医薬品で利益を得る」従来型のビジネスモデルが通用しなくなってきたためです。そして、大手流通企業や大手チェーングループへの参加・統合により、プライベートブランドの共同開発や共同仕入れを行うことで、収益率の高い新たなビジネスモデルの台頭が影響しているといわれています。

ドラッグストアの今後の動向

ドラッグストア業界は、現在各社が店舗の「ヘルスケアステーション化」を進めており、社会的ニーズも高まっています。
その一方で、業界内外では競争が激化しています。郊外型店舗を中心に出店してきた企業が都心型小型店舗を出店したり、フランチャイズではなく単独でコンビニエンスストアを出店したりといった出店パターンの変化や、アジア市場へのさらなる進出など、ダイナミックな動きが今後も続くものと予想されています。

アポプラス登販ナビの登録メリット

  1. 1
    10年以上の実績と「登録販売者専門」の豊富な知識が、理想の職場へつなぎます。 登録販売者に特化したチームで、企業と求職者のベストマッチングが実現できています。
  2. 2
    面接設定後の内定獲得率は80%以上、求人紹介から入社まで一気通貫サポート。 面接対策や面接同行を行い、一人ひとりに寄り添ったサポートが高い内定率につながります。
  3. 3
    業界No.1の求人数。雇用形態や業態ごとに、求職者に合った働き方をご提案。 あらゆる業態で最多求人数を扱っており、さまざまなな働き方をご提案いたします。